EBITDA・イー ビット ダーの定義

EBITDAとは？

EBITDAとは、財務上の意思決定事項や税務を考慮することなく企業の業績を評価するときに使用する指標です。EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortisation」の略で、「利払い前・税引き前・減価償却前利益」を意味します。

EBITDAは、企業の純利益（利益とも表記される）を測る指標で、営業利益に現金で支払われない費用を足し戻したものになります。

EBITDAの算出方法は2種類あります。営業利益に減価償却費を足す方法と、純利益に利息、税金、減価償却費を足し戻す方法です。

EBITDAの例

ABC社の売上が100億円で、営業費用が20億円、減価償却費が5億円としましょう。この場合、利払い前・税引き前利益（EBIT）は75億円になります。ここから支払利息の5億円を差し引くと、税引き前利益は70億円になります。もし税金が10億円なら、ABC社の純利益は60億円になります。

ここからEBITDAを算出するには、次のように、営業利益に減価償却費を足し戻します。

EBITDA = 75億円 + 5億円

したがって、ABC社のEBITDAは80億円になります。

EBITDAの長所と短所

EBITDAの長所

EBITDAを使用すると、異なる業種にも統一した業績指標を適用できます。このため2つの企業の財務体質を比較する場合に効果的です。これによりアナリストは費用および金利の違いを踏まえた上で、課された税金や支払いではなく営業上の意思決定の結果に着目した分析が可能になります。

またEBITDAは、多額の費用計上により純利益が大きく損なわれる企業を評価する場合などの、評価レシオにもよく使用されます。

EBITDAの短所

EBITDAの主な欠点は、企業ごとに異なる要素が含まれたり、除外されたりする可能性があるということです。そうなると、トレーダーやアナリストは誤った方向に導かれる可能性があります。EBITDAは、何らかの負債を除外してしまうなど、財務上の意思決定において企業に有利に働くように使用される可能性があります。

現在では、ほとんどの企業がEBITDAを含めて定期財務報告を発表しています。しかしEBITDAは証券取引委員会が通常採用している会計原則（GAAP）には含まれていないため、この発表は義務ではありません。

EBITDAを使用するときは、企業が会計処理にて意図的に投資家を欺こうとしていないことを確認するため、他の要素や業績指標にも目を通すことが重要です。