1－3月期米GDPは、市場予想の1.0％増を下回る0.7％増（前期比年率）と3年ぶりの水準まで低下した。主因は個人消費の低迷だったが、季節性の要因を考えるならば、米経済が失速しているわけではない。事実、住宅投資は13.7％増、設備投資は9.4％増と高い伸びを示している。また、米金融政策の方向性を見極める上で最も重要な個人消費支出（PCE）物価指数は2.4％上昇し（前期比年率換算）、FEDの目標を上回った。今週以降、米利上げ観測を左右する重要指標データが順次発表される。総じて市場予想を上回る内容が続けば、GDPの下振れが季節要因による一時的な現象であると再認識されると同時に、米経済の持続的成長に対する期待が高まろう。この場合、米債券市場では6月利上げ観測を背景に米金利に上昇圧力が強まろう。米金利の上昇は米ドル相場のサポート要因となろう。この場合ドル円の焦点はオファーが観測されている112.00の攻防となろう。フランス大統領選以降、このレベルがレンジの上限として意識されるムードが出始めている。また、2つのリトレースメントが112.00を挟んで展開している。テクニカル面でもレジスタンスとして意識されやすいこの水準の突破に成功すれば、まずは今年最高値118.60レベルを起点とした短期レジスタンスラインをトライする展開を想定したい。このラインは今週113.00とクロスする。一方、クロス円で注目すべきは、ユーロ円の動向だろう。ECBによる緩和継続とそれに伴うユーロ売り圧力が強まり易い状況の中、米指標データが総じて良好ならばユーロドルには下落圧力が強まろう。ドル円の上昇が相殺要因となる可能性はあるが、現在のテクニカル的な状況を考えるならば、警戒すべきはダウンサイドリスクにあろう。チャート②を確認すると、短期レジスタンスラインと週足雲の上限で見事に上値がレジストされていることがわかる。①年初以降、雲の上限が上値をレジストし続けてきた事実、②直近のユーロドルが1.0950レベルでレジスト状態となっている状況、③通貨オプション市場で1週間＆1か月物ユーロコールへの需要が後退し、リスクリバーサル（RR、25D）が横ばい推移へ転じていることを考えるならば、今週のユーロ円は先週とは一転して下値トライとなる可能性がある。
【チャート①：ドル円テクニカルチャート】
【チャート②：ユーロ円テクニカルチャート】
本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありませ ん。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。
無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。
