2024年注目の電気自動車（EV）関連銘柄4選
競争激化による価格低下、充電施設の増設、借入コストの低下、新技術の登場により、電気自動車（EV）需要は増加する見通しです。ここでは、EV関連銘柄を4選紹介します。取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。
波乱のEV市場と中国の役割
電気自動車（EV）が二酸化炭素を排出する従来のガソリン車に取って代わる道筋は、2年前と比べてかなり険しくなっているようです。世界のEV販売台数は記録を更新し続けているものの、その成長ペースは著しく鈍化しています。ディーラーはEVの過剰在庫を抱えており、アメリカのゼネラルモーターズやフォード、ドイツのフォルクスワーゲンやメルセデス・ベンツなど、各メーカーは過剰な生産計画を見直す事態となっています。EV用バッテリーの主要原材料である炭酸リチウムの価格は、2022年末から80％下落しています。
消費者の多くは、販売価格が最大の障害だと感じています。EV自体が非常に高価なうえ、高い借入金利のために出費がさらに大きくなります。この他にも、充電設備の不足や、EVの整備士不足に起因する高額な修理費などが、購買意欲を削ぐ要因となっています。米国の消費者は走行距離に対する不安も抱いています。
燃焼機関（ICE）と電気モーターのいずれかで走行できるハイブリッド車は、こうした問題を解決する選択肢として人気を集めています。トヨタ自動車は、電力のみで走るEVにおいては遅れをとっているものの、数多くのハイブリッド車モデルを揃えています。
EVに対する消費者の不安は、今後解消していくと見込まれています。インフレが落ち着けば金利が低下し、自動車を購入する際の資金負担が軽くなります。また、各国政府は充電設備建設に多額の補助金を出しています。そして何よりも重要なのは、中国の競争圧力によってEVがさらに手頃な価格になりつつあることです。
2024年に注目のEV銘柄4選
ここでは、2024年に注目のEV関連銘柄4選を紹介します。取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
BYD（1211.HK）
中国のBYDはテスラを抜き、EV販売台数で世界首位に躍り出ました。同社にはウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイが出資しており、2023年の販売台数は、前年比61.9％増の約302万台に上りました。
中国は世界最大のEV市場であり、同社はEVとプラグインハイブリッド車（PHEV）の販売において圧倒的な地位を築いています。また、垂直統合はテスラに対する強みであり、1995年に二次電池の製造を開始した同社は、現在ではEV用の半導体とバッテリーを製造しています。これは、生産コストを下げるだけでなく、供給ラインの安全性も高めています。
なお、同社はブラジルのシグマ・リチウムの買収を検討していると報じられています。
販売台数全体に占める輸出台数の割合は低いながらも、急速に増加しており、2022年には前年比4倍、2023年にはさらに3倍の24万2765台に上りました。2024年にはタイに工場を設立し、ハンガリーとメキシコにも工場を建設する計画を立てています。最近では、ドイツのベルリンにショールームを開設しました。
2023年度の純利益は290億～310億人民元で、前年度比で74.46～86.49％増加すると見込んでいます。
ルノーSA（RENA）
2024年2月に開催されたジュネーブ国際モーターショーで、フランス発のルノーは中国製EVとの低価格競争において、欧州で主導的な役割を果たしています。
今後予想される中国製EVの流入に対抗するため、手頃な価格でスタイリッシュなスーパーミニモデルを発表しました。完全電気駆動の「ルノー5」は好評を得ており、2024年9月に正式に発売される見込みです。発売開始価格は約25,000ユーロで、フランスで製造されます。また、新型EV「セニック」は、モーターショーで「カー・オブ・ザ・イヤー」に選出されています。
同社は2022年に7億1600万ユーロの赤字を計上したものの、2023年には純利益23億1500万ユーロの黒字に転換しました。同年の売上高は前年比13.1%増の523億7600万ユーロでした。また、営業利益率とフリーキャッシュフローは新記録を達成しています。
2024年1月、ルノーはEVとソフトウェアの新部門であるアンペールの新規株式公開（IPO）計画を中止しました。同社は株式市場の低迷を指摘しながらも、アンペールが「2025年に損益分岐点に達する」まで資金提供を継続すると述べています。
テスラ（TSLA）
テスラの株価は現在、2021年11月の最高値の半分程度にとどまっており、投資家はEVの新モデル登場による新たな刺激を待ち望んでいます。
2024年1月の指針において現在同社は、「2つの大きな成長の波の狭間にある」と述べました。最初の波は「モデル3」と「モデルY」によるもので、次の波は「次世代車両プラットフォームのグローバル展開」がけん引するとしています。また、2024年度の販売台数の伸びは「2023年に達成した伸び率よりも顕著に低くなる可能性がある」と警告しています。
同社は販売価格25,000ドルの新たなエントリーレベルEVの生産を2025年半ばに開始する計画であり、その狙いは中国企業との価格競合にあります。BYDのセダン「シール」は同社の「モデル3」によく似ていながら、その価格ははるかに抑えられています。
また、同社はエンジンの回転数においてもBYDと競争を繰り広げています。ジュネーブ国際モーターショーでBYDは、ランボルギーニをモデルにした23万3000ドルの電気スポーツカーを発表しました。その直後、共同創業者兼CEOのイーロン・マスク氏は、「1秒足らずで時速60マイルまで加速できる」EVの出荷開始を2025年に実現すると宣言しました。
トヨタ自動車（7203）
トヨタ自動車は日本が誇る世界最大の自動車メーカーです。豊田章男会長がEV市場に難色を示しているのは有名な話ですが、それでもEV用全固体電池の開発に多大な資源を投入しています。実用化すれば、充電時間を短縮しながら、EVの走行距離を大幅に伸ばすことが期待できます。さらに、全固体電池に変えることで、車体が大幅に軽量化されます。
同社は1990年代から全固体電池を研究してきました。2022年の日本経済新聞の調査によると、この分野で同社は1331件の特許を取得し、世界をけん引しています。同社のインド法人は2024年1月、「全固体電池を搭載したEVを2、3年以内に発売する」と明らかにしました。
1990年代後半に同社は、電気モーターと内燃機関を組み合わせた世界初のハイブリッド車を発表しました。新型のEVが次々と発表される中、未だにEVに抵抗のある消費者は多く、同社はそういった消費者からのハイブリッド車需要に応えています。
4-12月期の決算では、主にハイブリッド車の好調な売上高を背景に、純利益が前年同期比107.9％増の3兆9470億円に上りました。総売上高は23.9％増の34兆230億円でした。
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