超低位株（ボロ株）とは？メリットやリスク、おすすめの低位株を紹介
超低位株とは、非常に低価格で取引されている株式のことを指します。超低位株の特徴、超低株の安い理由、超低株の選び方とその取引方法について解説します。取り上げる銘柄は株価に基づいて選出されています。
超低位株（ボロ株）とは？
超低位株とは、株価の水準が極端に低い株式のことです。
米国では、1株5ドル以下で取引されている株式を超低位株と呼びます。
日本では、1株500円～1,000円で取引されている株式を低位株、価格が数百円台前半または数十円台の株式を超低位株とみなしています。中には、1株あたりの価格が10円以下の銘柄もあります。
低位株はなぜ安いのか？
なぜ1株あたりの価格が安い銘柄があるのでしょうか？その理由としては、大きく2つあります。一つは、企業の業績不振を反映していたこと。もう一つは、業種的に株価が低く抑えられていることです。例えば、銀行、不動産、繊維、鉄鋼、造船、建設などの成熟産業では、株価が低くなる傾向があります。
割安株と超低位株の違い
超低位株も割安株（バリュー株）も、価格が低い株価であるという点では同じです。しかし、その性格は異なります。
低位株は業績や業界全体の状況が理由で価格が低くなっているのに対し、割安株は実際の企業の価値に比べて不当に低く評価されている株のことをいいます。
また、発行済み株式数の多い大型株の株価も低い傾向にあります。発行済み株式数が多く、かつ売買が盛んであれば、株価が大きく上昇する可能性は低くなります。
超低位株に投資するメリット・デメリットは？
超低位株は、既存企業の株式に投資するよりも良いリターンを得られる可能性があるため、魅力的な投資先と言えるでしょう。しかし、その分リスクも高くなります。まず、メリットを見てみましょう。
超低位株式投資のメリット
- 超低位株を購入することで、投資家は中小企業に資金を提供することができます。企業は、そうした資金を活用することで大きな市場に飛び込むチャンスを得られます。それに伴い業績が向上すれば、株価上昇の恩恵を受けられる可能性があります。
- 超低位株は1株あたりの価格が低いため、少額資金で投資できます。
- 超低位株は株価の変動が大きい傾向にあるので、その値動きを利用して恩恵を得ることができます。例えば、新製品や新サービスが発売されると、突然、株価が上昇する可能性もあります。
- 多くの優良企業が超低位株からスタートしています。
メリットの多い超低位株ですが、投資家やトレーダーは、次のようなデメリットにも注意する必要があります。
超低位株式投資のデメリット
- 超低位株については一般的に公開されている情報が少なく、会社の歴史や実績も不足している傾向があります。
- 小規模な企業ほど、上場廃止や倒産の危険性が高くなります。
- 取引頻度の少ない銘柄は流動性が乏しいため、たとえ利益が出ていても購入希望者が少なく、売るのが難しくなる可能性があります。
- 価格操作や不正のリスクが高い傾向にあります。
超低位株のスクリーニング・選別方法
低位株のスクリーニング方法は、基本的に割高株を見つける方法 やバリュー株の探し方と似ています。それらを踏まえた上で、低位株を選ぶ際に追加で押さえておきたいポイントを解説します。
利益が出ており、流動性があること
低位株を選ぶ際には、その企業が利益を出しているかどうか、また銘柄に流動性があるかどうかをチェックします。流動性が低い場合、売却したいときに思うように売れない可能性が高くなります。
うまくいかないことを前提に、分散投資する
低位株やボロ株は、急騰する可能性もあれば、上場廃止になる可能性もあります。たとえ上場廃止になってしまったとしても、株価そのものが低いため、割り切って投資をするというのも一つの戦略だといえます。一つの銘柄だけに投資を行うのではなく、他の複数の銘柄にも分散投資をしてリスク管理を行いましょう。
企業を調査して価値を見極める
小さな会社の株式は変動しやすいので、可能な限り投資先の価値やリスクなどを調査することが重要です。会社の財務諸表や事業計画に目を通し、その会社が財務的に健全であることを確認しましょう。
注目の日本の超低位株5選
ここでは、注目の超低位株5選を紹介します。株価やその他の数値は2024年12月2日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
ジャパンディスプレイ株式会社 (6740)
ジャパンディスプレイ株式会社は、日本を代表するディスプレイメーカーです。特に車載ディスプレイ分野でのシェアを有しています。同社は、次世代技術「eLEAP」の開発や、コア事業としての車載ディスプレイ、スマートウォッチ、VR用ディスプレイの展開に注力しています。しかし、業界全体の競争が激化する中、特に液晶スマートフォン分野での売上は縮小傾向にあり、事業ポートフォリオの再編を進めています。
最新の2025年3月期第2四半期決算では、売上高は前年比14.2%減の1,029億円、営業損失は154億円と、厳しい経営状況が続いています。ただし、前年同期に比べると損失額は縮小し、収益性改善の兆しも見られます。また、キャッシュフローでは営業活動による支出が165億円と大きな負担を示しましたが、固定資産売却などにより一部カバーされています。総資産は1,971億円で、自己資本比率は34%に留まっています。
同社の株価は2024年12月現在で約20円と非常に低い水準です。この価格は投資家にとってリスクと同時に高いリターンを期待できるポイントといえます。
ジャパンディスプレイは、変化の激しい業界において次世代技術への投資を進めています。そのため、新興技術や業界の成長に関心があり、リスク許容度が高い短期トレーダーに適しています。特に、技術開発に伴うニュースが市場にどのような影響を与えるかを先読みできるトレーダーには魅力的な銘柄といえるでしょう。
イトクロ株式会社 (6049)
イトクロ株式会社は、「塾ナビ」や「みんなの学校情報」といった教育関連ポータルサイトを運営し、教育業界におけるオンライン集客とマーケティングのリーディングカンパニーとして知られています。同社は、教育のデジタル化やeラーニングの普及を背景に、企業価値向上を目指しています。一方で、競争の激化に伴う広告費用の増加や市場シェア維持の課題に直面しています。
2024年10月期第3四半期決算によると、売上高は前年同期比0.8％増の32億8,000万円とほぼ横ばいでしたが、営業損益は5,200万円の赤字（前年同期は5億5,300万円の黒字）に転じました。この背景には、広告コストの効率化を進めたものの、依然として厳しい経費負担があることが挙げられます。純利益は4,500万円の赤字（前年同期は3億9,100万円の黒字）で、収益性の課題が浮き彫りになっています。しかし財務面では、自己資本比率が92.4％と健全な水準を維持しています。
2024年12月現在、株価は約250円で取引されています。同社の財務的安定性と事業モデルの将来性を評価する投資家が注目している銘柄です。
教育関連市場での成長やデジタル広告に関心を持つ短期トレーダーに適しています。
日本コークス工業株式会社 (3315)
日本コークス工業株式会社は、コークス製造および燃料・資源リサイクル事業を中心に展開している企業です。主力製品のコークスは、鉄鋼業や金属精錬で重要な役割を果たします。同社は、長年培った技術力をもとに、安定供給を目指す一方、持続可能な事業運営のための新しい取り組みにも力を入れています。
2025年3月期第2四半期の決算では、売上高は476億6,800万円と前年同期比37.8%減少しました。この背景には、設備トラブルによる生産量減少や製造原価の上昇がありました。また、営業損失は21億1,300万円、純損失は22億2,700万円に達し、厳しい事業環境が続いています。しかし、主要設備の更新工事が完了し、生産量の回復が見込まれることから、今後の業績改善が期待されています。財務面では、総資産が1,417億円、自己資本比率が37.5%と、一定の安定性を維持しています。
2024年12月現在、株価は約95円です。同社の株価は、業績動向やコークス市場の需給バランスに大きく影響を受ける可能性があります。
日本コークス工業は、コモディティ価格や資源関連の動向に敏感な短期トレーダーに適しています。特に、設備稼働率の改善や外部要因による価格変動を利用した迅速な取引を行うと良いかも知れません。
レカム株式会社 (3323)
レカム株式会社は、国内外で情報通信機器や脱炭素関連商材の提供を行う企業です。特にLED商品や業務用エアコンなどのエネルギー効率化ソリューションに注力しています。また、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進やAIを活用したプロセス改善にも積極的です。同社は、国内市場に加え、中国、インド、東南アジアなどの海外市場でも事業を展開しており、成長戦略としてグローバル専門商社構想を掲げています。
2024年9月期の連結決算では、売上収益は前年比22.9%増の116億8,700万円と成長を記録しましたが、営業利益は26億9,000万円で前年比40.2%減少しました。この背景には、人件費増加やM&A関連費用の負担がありました。当期純利益は8,300万円（前年比61.0%減）と減益でしたが、海外ソリューション事業が前年比42.8%増と大幅に拡大しており、将来の成長可能性を感じさせます。
2024年12月現在、株価は約70円です。同社が進めるDX推進やエネルギー効率化商材の販売拡大により、長期的なポテンシャルを秘めています。
レカムは、海外市場の動向やグローバル展開に注目する短期トレーダーにおすすめです。特に、成長市場での売上拡大、新規契約の発表、脱炭素化関連ニュースなど、市場変動を活用して利益を狙うのに向いた銘柄といえるでしょう。
クックパッド株式会社 (2193)
クックパッド株式会社は、「毎日の料理を楽しみにする」というミッションのもと、世界中で料理レシピ検索・投稿サービス「クックパッド」を展開している企業です。また、食品ECサービス「クックパッドマート」や料理パーソナルコーチングサービス「moment」など、新規事業にも取り組んでいます。同社は、世界67カ国でサービスを提供し、26言語に対応しているなど、グローバルな展開を特徴としています。
2024年12月期第3四半期（1月～9月）決算では、売上収益が44億6,500万円と前年同期比25.6％減少しました。この減収は、国内プレミアム会員数の減少や広告事業の廃止が影響しています。一方で、営業利益は5億5,200万円（前年同期は30億8,500万円の損失）を計上し、大幅な黒字化を達成しました。この背景には、人員削減や全社的な効率化が奏功したことが挙げられます。四半期純利益は8億9,000万円で、前年同期の赤字から改善しました。
2024年12月現在、クックパッドの株価は約160円です。同社は積極的に自社株買いを進めており、これが株主還元とともに株価の下支えとなる可能性があります。
クックパッドは、成長性よりも安定性や効率性を重視する短期トレーダーに適しています。特に、決算発表後の株価変動や、自社株買いが市場に与える影響を素早く捉えてトレードを行う投資家に向いている銘柄といえるでしょう。
リスク管理の方法
小規模な会社や上場したばかりの企業の株式は、超低位株に属することが多く、株価はニュースや市場の変化に影響を受けやすい傾向があります。流動性が低いために、この株価変動が時に大きくなることもあります。長期的に見ると、小規模会社の株式は、高い利益を得るチャンスだけでなく、大きな損失を被る可能性もあり、倒産や上場廃止のリスクもあります。従って、1つの小型株式に集中投資しないこと、そして投資額を許容できる範囲に抑えることが重要です。
また、ストップロス注文や指値注文などのツールを活用しましょう。ストップロス注文は、あらかじめ設定した価格まで下落した場合に、自動的に保有ポジションを清算する取引方法です。一般的に損失の拡大を防ぐために使われます。
指値注文は、特定の価格レベルで株式を購入したり、ポジションを建てたりできます。そのため、リアルタイムで観察しながら有利なエントリーポイントを探す必要がないので、手間を省くことができます。
また、レバレッジを使用した超低位株のCFD取引には注意が必要です。レバレッジまたは証拠金での取引は、利益を高める一方で、損失も大きくなります。
リスク管理について詳しくはこちら
超低位株の取引方法
IG証券では、CFD取引で超低位株の取引ができます。取引は以下の5つのステップで簡単に行えます。
- 超低位株のスクリーニングを行い、企業を調査します
- 取引する株式を決めます
- 口座を開設、または既存の口座にログインします
- リスク管理方法を検討します
- ポジションを建てます
超低位株のまとめ
- 超低位株とは、低額で取引される中小企業の株式（1株100円以下が目安）のことを指します。
- 株価は変動しやすく、一般的な株式に比べて流動性も低い傾向にあります。
- 大きなリターンが期待できますが、その分リスクも大きくなります。
- 適切に分析し、IG証券のトレーディングツールを使うことで、リスクを管理しましょう。
- 超低位株はCFDでも取引ができます。CFDで取引すれば、トレーダーは株式を直接所有するよりも低いコストでポジションを持つことが可能です。
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