原油価格上昇の勢いは？　WTIが88ドル台　中国経済不振は足かせ

原油価格が約10か月ぶりの高値となっている。ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）の5日の取引では、指標価格であるWTI先物価格（翌月渡し）が一時、1バレル＝88ドル台を記録した。サウジアラビアが自主減産の延長期間を長くしたためで、サウジにとってはようやく原油価格引き上げに成功した形になった。ただし今回のサウジの動きは減産規模を拡大する内容ではない。一方、需要面では中国経済の不振という不安材料もあり、今後も原油価格が上昇を続けるかどうかは世界経済や産油国の協調の行方にかかってきそうだ。

WTIは一時、2022年11月以来の水準まで値上がり

5日のNYMEXでの取引ではWTI(WTI 原油)が一時、1バレル＝88.07ドルをつけた。88ドル台をつけるのは2022年11月15日（88.68ドル）以来だ。5日の取引は86.69ドルで取引を終え、前日比1.14ドルの上昇。こちらも約10か月ぶりの水準となった。6日は86ドル台後半で取引されている。

5日の原油価格上昇のきっかけとなったのは、サウジのエネルギー省が現在行っている日量100万バレルの自主減産の期間を「12月までさらに3か月延長する」と発表したことだ。この自主減産は6月4日に7月単月の実施が発表され、その後、7月と8月に減産の期間を1か月ずつ延長するとしていた。5日の発表は、サウジが1か月ではなく3か月の延長を決めたことが市場参加者を驚かせ、供給量削減が原油価格上昇につながるとの思惑を呼んだようだ。

原油価格の引き上げを狙って繰り返す減産

こうした流れは原油価格引き上げを目指してきたサウジにとっては、ようやく思惑が実現した形になる。サウジが率いる石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟の参加国でつくる産油国グループのOPECプラスは2022年10月、同年8月の要求生産水準から日量200万バレルの大幅な減産を行うことで合意。さらに2023年4月には参加8か国が日量116万バレルの減産を行うと表明した。いずれも生産量を絞って、各国の収入源である原油の価格を引き上げることが狙いだ。

しかし、米欧の利上げに伴う経済の先行き不透明感の中、原油価格はその後も浮上せず、3月には66ドル台まで値下がりした。減産しても価格が上がらなければ各国は収入減が避けられず、減産に向かう参加国の足並みは乱れた。サウジが6月に日量100万バレルの自主減産を発表したのは、OPECプラスとして協調行動を取れなかった結果ともいえる。原油価格はサウジの自主減産発表後も上向かなかったが、7月以降は回復基調が鮮明になっていった。

ロシアは輸出量の削減を12月まで延長

一方、サウジと並ぶOPECプラスのリーダーであるロシアは、サウジとの協調姿勢を強調している。サウジが自主減産延長を発表した5日、ロシアのアレクサンダー・ノバク副首相は日量30万バレルの輸出量削減を12月まで行うとの声明を発表。「OPECプラス参加国が原油市場の安定とバランスを維持するために行った予防的な措置を強化する目的だ」としている。ロシアは輸出量削減とは別に、2月10日に日量50万バレルの自主減産を行うと発表。その後、自主減産の期間は2024年末までだと公表した。ロシアは7月3日には、8月の輸出量を日量50万バレル減らすと表明していた。

ただ、原油価格の水準はようやく2022年10月にOPECプラスが大規模減産を決めた当時の数字に戻っただけともいえる。また、サウジの発表は既存の減産の延長を決めただけで、追加的な生産量の削減ではなく、原油価格を押し上げる効果は長続きしないとのも指摘される。さらに中国経済の復活が期待を下回る中、原油に対する需要が伸び悩み、原油価格の下押し圧力になるとの見方も多い。

OPECプラスは10月4日に共同閣僚監視委員会（JMMC）を予定。11月26日には閣僚級会合を開く。世界経済の動向とともに、OPECプラスとして協調行動をとれるかどうかが原油価格の動向を左右しそうだ。