既存店売り上げが好調、約40億USDの自社株買い
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2018/1期4Q（2017/11-2018/1）は、売上高が前年同期比7.5％増の238.83億USD、純利益が同2.0％の17.79億USD。EPSは1.52USDと市場予想の1.44USDを上回った。住宅ブームや、南部やプエルトリコで大型ハリケーンからの復興需要が追い風となり増収増益となった。製品別では、プロ向け建設資材の販売が好調で、木材、断熱材、石膏など全てのサブカテゴリーが同2桁の増収だった。同社は、ハリケーンの復興需要により売上高が3.80億USD押し上げられた一方、ハリケーン関連費用が66百万 USD生じたことに加え、復興関連の売上は利益率も低いため売上高総利益率が33.9％と前年同期から12bp 低下したとしている。また、税制改革に伴う一時費用として1.27億USDを計上。その影響によりEPSが0.17USD押し下げられ、実効税率も39.6％と前年同期の35.2％から上昇した。
既存店売上高は、同7.5％増と市場予想6.5％増を上回る伸びだった。店舗の経営状況を反映するコア3指標は全て堅調に伸びた。顧客の購買件数は前年同期比2.0％増の3億6,665万件、1回あたり平均購入金額が同5.5％増の64.00USD、売り場面積1平方フィート当たりの売上高が同7.8％増の394.87USDであった。また、同社が注力するオンライン販売の売上高は同21％増と高成長を維持した。
2019/1通期の会社計画は、53週ベースで売上高が前期比約6.5％増、既存店売上高が52週ベースで同5.0％増、売上高総利益率が34.0％、営業利益率が14.5％、実効税率が26.0％、設備投資が約25億USD、減価償却費が約21億USD、新規出店数が3店舗である。また、約40億USDの自社株買いを実施する計画で、自社株買いの影響を考慮した後のEPSが53週ベースで同28.0％増の9.31USDである。2019/1通期の市場予想は、売上高が同6.8％増の1,077.76億USD、当期利益が同25.6％増の108.37億USD。同社は中期経営計画を上方修正。2020/1通期での目標係数を、売上高が115-120億USD、既存店売上高が4.5-6.0％、営業利益率が14.4-15.0％、設備投資が売上高の2.5％、投下資本利益率（ROIC）を40％（従来計画36.4-39.6％）とした。
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