Market Analysis
本日の注目材料は2月米CPIとなろう。市場予想は前年同月比で2.2%増と、1月時点から上昇する見通しとなっている。だが、より重要なコア指数は1.8%増と横ばいの見通し。米通商政策リスクが急速に台頭し、且つ2月平均賃金の伸びが低下したことが判明したタイミングで、インフレの伸びまでが抑制されていることが確認されれば、米ドル相場全体に売り圧力が強まろう。米CPI発表後に米ドル安圧力が強まる場合、ユーロドルは昨日上値をレジストしたプロジェクション23.60%を突破し、1.24ミドルを視野に反発基調を維持しよう。61.80%戻しが1.2452レベルに位置している(チャート②)。対ユーロで米ドル売り圧力が強まる場合、国際商品市況のサポート要因となろう。資源国通貨および資源と関連性の高い新興国通貨も対ドルで堅調に推移しよう。一方、ドル円は米ドル安が上値を抑制する一方、リスク選好相場が下値をサポートする展開となろう。だが、森本問題で安倍政権の屋台骨が揺らいでいることが「日本株売り→円高」となる可能性がある点は要注意。現状、日経ボラティリティは低下基調にあるが、森本問題関連の新たな報道の内容次第(主要閣僚の辞任等の報道)でトレンドが大きく転換する可能性があろう(チャート①)。米ドル安に加え円高圧力が強まれば、ドル円は直近安値105.23を視野に下落幅が拡大しよう(チャート③)。
一方、米CPIが総じて市場予想を上回る場合、市場はFEDの利上げペース加速を意識しよう。この場合、注視すべきは米長期金利の反応である。この点については12日のレポート「目先の焦点は米CPIと長期金利の動向」で指摘済み。
【チャート①:日本株ボラティリティ / 日経平均】