米国株の見通し暗転　S&P500大台割れも　半導体株の勢い消失

アメリカの株式相場の見通しが暗くなっている。17日のS&P500種株価指数は年明け早々以来となる4営業日続落。約2か月ぶりの5000台割れがちらつく水準にまで落ち込んだ。人工知能（AI）ブームへの期待から株価が上昇してきた半導体株の値下がりも目立ち、半導体大手NVIDIA（エヌビディア）の株価は3月下旬につけた上場来高値から11％超値下がりしている。米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げへの期待が大きく後退していることが背景にあり、今後、本格化する大手ハイテク企業の決算発表を前に相場のムードは落ち込んでいる。

S&P500は最高値から4.42％安の水準まで後退

S&P500（SPX）の17日の終値は前日比0.58％安の5022.21。4日続落は2023年最後の取引日だった12月29日から年明け1月4日にかけて以来だ。今後、5000の大台を割り込むことになれば、2月21日（4981.80）以来となる。2024年に入って22回にわたって最高値更新を繰り返してきた勢いは鳴りを潜め、3月28日の最高値（5254.35）からの下落率は4.42％となった。

半導体大手エヌビディアは最高値から11％超下落

米国の株式市場を引っ張ってきた半導体株にも失速感が出ている。エヌビディアの株価（NVDA）の17日の終値は840.35ドルで、3月25日につけた高値（950.02）からの下落率は11.54％に達した。このほか、アドバンスド・マイクロ・デバイセズ（AMD）は3月7日の高値（211.38）からの下落率が27.14％にも達し、2023年末比での伸び率はS&P500の成績を下回る4.48％高にまで落ち込んでいる。S&P500の構成銘柄ではないものの、ソフトバンクグループ子会社の英アーム・ホールディングス（ARM）の株価は17日だけで11.99％安の急落となった。

FRBのパウエル議長も利下げ見通しの後退に言及

株式相場の見通しが暗転した背景には、FRBの利下げへの期待が遠のいたことがある。FRBのジェローム・パウエル議長は16日のイベントで、物価上昇率がFRBが目標とする2％に向かっていくことへの確信を得るまでには「想定していたよりも長い時間がかかる」可能性に言及した。10日に発表された3月の消費者物価指数（CPI）が予想を超える強さだったことなどを踏まえた発言で、金融市場で期待されてきた6月の連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げの可能性は、パウエル氏の胸中でも低くなっているようだ。また、中東情勢の緊迫化も投資家のリスク回避姿勢を強めており、金価格（スポット金）は最高値の更新を繰り返している。

こうした中、今後の投資家の注目は企業決算に集まりそうだ。日本時間18日午後3時には半導体受託製造大手の台湾積体電路製造（TSMC、TSM）が2024年1-3月期決算と同時に4-6月期の見通しも示す。半導体需要の冷え込みが感じられれば、世界の半導体株にとってさらなる逆風となりそうだ。

テスラやアップルなどは23日以降に1-3月期決算を発表

また、「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の中では、テスラ（TSLA）が米国東部時間の23日、メタ・プラットフォームズ（META）が24日、アルファベット（GOOGL）とマイクロソフト（MSFT）が25日に決算を発表する。アマゾン・コム（AMZN）は30日、アップル（AAPL）は5月2日の発表予定だ。これらの時価総額が大きい大手ハイテク株はS&P500への影響度が大きく、決算内容や見通しが投資家の期待を裏切れば、S&P500全体の値下がり要因となることも考えられそうだ。