ハイテク株の注目銘柄5選
日本経済は2024年に入って以降苦戦を強いられているものの、日本のハイテク株は堅調に推移しています。ここでは、注目のハイテク株5選を紹介します。 5つの銘柄は時価総額に基づいて選出されています。
ハイテク株の背景知識
ハイテク株は過去数年間で大きく変動しました。この変動は新型コロナウイルスの大流行による株価の急上昇から始まりましたが、2022年には大幅な株価調整が繰り返されました。
メタ（META）のような大手テクノロジー関連企業やネットフリックス（NFLX）のようなストリーミング配信企業の将来性にも暗雲が立ち込めました。また、急速に上昇するインフレ率と金利の引き上げにより、投資家の間ではリスクの高いセクターを避ける動きが強まりました。
しかし、2023年にはテクノロジー関連企業は力強い回復に転じました。有望なハイテク技術の登場と人工知能（AI）の爆発的な普及は、ハイテク株でポートフォリオを多様化したい投資家にとって望ましい傾向だと言えます。
ハイテク株を取引する理由
ハイテク企業は技術革新に重きを置いているため、将来的な成功や潜在的な利益が期待され、株価の上昇をもたらす可能性があります。
例えば、S&P500の主要企業であるアップル（AAPL）は、携帯電話技術の画期的な向上により、1990年代以降に株価が80,000%以上急騰しました。同様に、2011年にネットフリックス株を購入した投資家は、2022年に一時株価の下落を経験したものの、ストリーミングサービスの爆発的な人気を背景に現在3,000%を超える利益を獲得しています。
テクノロジー関連企業はS&P500の大半を占めており、そのバリュエーション（企業価値評価）の高さがうかがえます。日本でも同様の傾向が見られ、多くの大手企業がテクノロジー関連セクターに属しています。
テクノロジーが進化し続ける中、上場ハイテク企業には将来的な利益が期待できるとして、投資家の関心を集めています。特に、電気通信関連企業、電子機器メーカー、半導体企業は、投資家やトレーダーにとって魅力的だと言えます。しかし、テクノロジー関連銘柄は個人消費、投資家の資金調達、競争力の持続などに依存しているため、特に経済が不安定な時期には、市場のボラティリティの影響を受けやすいというリスクも抱えています。
それにもかかわらず、ハイテク株は将来の製品やサービスの予測に基づく収益への期待から、高めの株価評価を受けることになります。この予測が達成できない兆候が見られた場合、大幅な株価修正を余儀なくされます。
ハイテク株の取引方法
投資家はハイテク株を個別に取引したり、幅広いポートフォリオの一部として取引したり、あらかじめ決められた指標や上場投資信託（ETF）などを通じて取引したりすることができます。世界的に最も人気がある指標の一つには、米国の大手企業のメタ（旧フェイスブック）、アップル、アマゾン（AMZN）、ネットフリックス、アルファベット（GOOGL）で構成されるFANG＋（ファングプラス）指数があげられます。
他のセクターと同様に、テクノロジー関連企業も決算シーズンに決算発表を行います。この時期には取引が急増し、市場のボラティリティが高まる傾向があります。さらに、ハイテク株の流動性は、企業の発表や製品開発、中央銀行による金融政策に関する発表など、重要なマーケットイベントがある際にも急上昇することがあります。
注目の日本のハイテク株5選
ここでは、2024年5月に注目の国内ハイテク株5選を紹介します。株価やその他の数値は4月19日時点の引用であり、取り上げる銘柄は時価総額に基づいて選ばれています。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
東京エレクトロン（8035）
東京エレクトロンは産業用電子機器の製造・販売を手掛けており、半導体製造装置事業やディスプレイ製造装置事業を展開しています。
同社は、コータ／デベロッパ、ガスケミカルエッチング装置、拡散炉、バッチ成膜装置など、多くの製品で世界シェア上位を誇ります。半導体製造装置事業における2023年度の売上高は、世界第4位となる2兆2090億円でした。同社は2025～2029年度の5年間に1.5兆円の研究開発投資を計画しています。
株価は年初来で32.8％上昇しています。
キヤノン（7751）
キヤノンは事務機器、画像処理システム、医療機器、産業機器などを製造する企業です。全世界で336の子会社を有し、16万9000人規模の従業員を擁しています。
同社の最先端技術は、ディープラーニング（深層学習）を活用してX線量低減と高精細画質を同時実現する人工知能（AI）搭載のCT診断装置など、さまざまな分野に使用されています。また、ディープラーニングは、写真撮影において避けられないノイズやボケなどを抑制する画像処理技術にも活用されています。
2023年度の売上高は4兆1810億円で、株価は年初来で20.2%上昇しています。
富士通（6702）
富士通は情報通信技術（ICT）を手掛ける多国籍企業です。同社はサステナビリティ・トランスフォーメーションと創造的破壊のためのキーテクノロジーとして、コンピューティング、ネットワーク、AI、データ＆セキュリティ、コンバージング5つのテクノロジー領域に注力しています 。AI分野では、世界中で7,000件以上のAI導入実績があります。
同社は4月18日、ソブリンクラウドとAIサービスの提供に向けてオラクル（ORCL）と協業すると発表しました。
最近では、株式の流動性を高めるとともに、投資家層のさらなる拡大を図るために1対10の株式分割を実施しています。なお、株価は年初来で15.1%上昇しています。
リコー（7752）
リコーは画像機器などを扱う多国籍企業であり、主な事業分野にはデジタルサービス、デジタルプロダクツ、グラフィックコミュニケーションズ、インダストリアルソリューションズなどが挙げられます。同社はプリンター、スキャナー、パソコン、サーバー、ネットワーク関連機器などを幅広く販売しています。現在、約200の国と地域で事業を展開し、全世界で約140万人の顧客を抱えています。
同社の2022年度の連結売上高は2兆1341億円で、海外売上高比率は62％でした。
2月には、株主還元の充実ならびに資本効率の向上を目的に300億円を上限とする自社株買いを実施しました。株価は年初来で25.1％上昇しています。
太陽誘電（6976）
太陽誘電は日本国内外で電子部品の開発、製造、販売を手掛けています。主な製品には積層セラミックコンデンサ、インダクタ、モバイル通信用デバイス（FBAR／SAW）、回路モジュール、アルミニウム電解コンデンサなどが挙げられます。
2022年度の売上高は3195億円であり、その約90%は海外での売上が占めています。2023年度の売上高は3210億円になると予想しています。また、自動車や情報インフラ・産業機器での売上高拡大を目指しており、需要拡大に対応するための継続的な能力増強を目的に、5年間で3000億円規模の設備投資を計画しています。
同社の株価は他のハイテク株と比べて低迷しており、2024年に入ってからは5.6％下落しています。
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