S＆P500種の年末予想をドイツ銀が4100に引き上げ 夏季に調整局面も
S&P500種株価指数の21年末の予想水準をドイツ銀行が4100に引き上げた。米政府の追加経済対策が成立したことを理由に挙げている。一方、指数は4～6月期に5～10％の下落局面を迎える可能性があるという。
S&P500種株価指数の2021年末の予想水準をドイツ銀行が4100に引き上げた。米政府の追加経済対策が成立したことを理由に挙げている。一方、指数は4～6月期に5～10％の下落局面を迎える可能性があるという。
15日の米株式市場でS&P500種は3968.94で終了。終値で最高値を連日で更新した。
21年末のS&P500種予想の引き上げは、指数構成企業の1株あたり利益（EPS）予想の194ドルから202ドルへの引き上げに基づく。株価収益率（PER）は20.2倍としている。
従来は年末の水準として3950を見込んでいた。
ただし、指数は4～6月期に5～10％下落する可能性があるとの見通しも示している。
総額1兆9000億ドルの新たな米追加経済対策の柱は1人最大1400ドルの現金給付。支給総額は4000億ドル規模になり、消費者は早ければ今週中にも給付金を使うことが可能になる。
目先は給付金を用いての株式投資が活発に行われ、株価は堅調な推移が見込まれるという。
問題は経済対策が前倒し型のものであることだ。総額の4分の1近くを現金給付が占める。このような場合、マクロ成長におけるピークがより鮮明なものになる可能性があるという。
消費者の行動の選択肢が増える夏季や、労働者の職場復帰のタイミングにこのピークが近づけば近づくほど、その後の株価の下方向への反動は大きくなる可能性が高いと同行はみている。
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