注目の日米銀行株5選【2025年最新】
この記事では、おすすめの銀行株5選をご紹介します。本記事で紹介する銘柄は時価総額に基づいて選定されています。
銀行株の背景知識
銀行株は金利動向に大きく影響を受けるセクターであり、短期トレードに適した特徴を持っています。一般的な企業は金利上昇で借入コストが増える一方、銀行は貸し出し金利の上昇によって利ざやが拡大し、収益が向上します。2024年の日銀のマイナス金利解除や、2025年1月の政策金利0.50%への引き上げにより、銀行の収益環境は改善しており、さらなる利上げが市場で織り込まれています。
銀行株は他のセクターと異なり、金融政策の影響を即座に受けるため、値動きが大きくなりやすい点が特徴です。特に、不動産株とは逆の動きをすることが多く、セクター間の相関を利用したトレード戦略も可能です。また、銀行株は流動性が高く、短期売買に適した銘柄が多いことも魅力です。
2025年は、日本では日銀の追加利上げ、米国ではFRBの利下げが焦点となっており、金融政策の違いが銀行株の値動きを左右します。政策発表のタイミングでは短期的な急変動が発生しやすく、短期トレーダーにとって大きなチャンスとなるでしょう。
銀行株の分類
銀行は基本的に以下の3種類に分類されます。
- 商業銀行 - 商業銀行は一般的にイメージされる典型的な銀行業務を行っています。この種類の銀行は、顧客から預金を預かり、その現金の大半を高い金利で借り手に貸し出すことで利益を上げます。
- 投資銀行 - 投資銀行は大規模で複雑な金融取引の仲介を行います。顧客は主に企業や政府で、企業同士の合併や新興企業の新規株式公開（IPO）に関与しています。
- ユニバーサルバンク - ユニバーサルバンクは商業銀行業務と投資銀行業務の両方を取り扱う銀行です。
銀行株を見る際に考慮すべきその他の点は、メガバンクやグローバル銀行と地方銀行との違いです。新世代のオンラインやフィンテック銀行など、高い成長の可能性を秘めている銀行が存在するものの、従来の銀行よりもリスクを伴う可能性があります。
銀行株を変動させる要因
銀行株の動向は、さまざまな点で、他のセクターと似ています。
例えば、株価はインフレや経済成長など、株式の需要に影響を与える幅広い経済要因に左右されます。また、自社株買いなどの企業の動向も、銀行株を短期的に変動させます。複数の銀行株が収支を発表する決算期は、セクターのボラティリティを利用するチャンスでもあります。
銀行は投資家に配当金を支払うことが多く、これによって株価の下落を相殺できる可能性があります。さらに、配当への期待から、配当落ち日の前に取引量が増加することもよく見られます。
ただし、銀行株は金融政策に大きく左右されるという点で、他のセクターにはない特徴があります。中央銀行による金利決定は、貸出機関の利益率に影響を与えます。
日米銀行株の動向
2025年、日本とアメリカの銀行株は市場の注目を集めていますが、それぞれ異なる動きを見せています。日本では日銀の利上げが進み、銀行の収益環境が大きく改善しました。2024年3月にマイナス金利が解除され、7月には政策金利が0.25%へ引き上げられました。さらに、2025年1月24日には0.50%への追加利上げが決定され、今後のさらなる利上げの可能性が市場で織り込まれています。これを受けて銀行株は一時上昇し、1月27日時点ではTOPIX銀行業指数が2.8％上昇、三菱UFJフィナンシャル・グループは上場来高値を更新しました。
日本の銀行株の上昇要因には、貸出金利の上昇、日銀当座預金の利息収入増加、株主還元の強化が挙げられます。東証の資本コスト意識向上の要請を受け、増配や自社株買いが進んでおり、PBRの向上も期待されています。さらに、法人決済のデジタル化や預金獲得競争が今後の成長を左右する重要なテーマとなっています。
一方、米国の銀行株は、FRBの金融政策の影響を受けやすい状況となっています。2024年の利上げがピークを迎え、2025年には利下げが議論されています。利下げが実施されれば銀行の収益環境に影響を与える可能性がありますが、米国の銀行は自己資本比率が高く、財務基盤は安定しています。景気が減速すれば貸し倒れリスクが高まり、与信費用の増加が懸念されますが、現時点では大きな問題にはなっていません。
日本の銀行株は、日銀の利上げや株主還元の強化による上昇余地がある一方、米国の銀行株はFRBの金融政策と景気動向に左右される可能性が高いと言えます。2025年は、日本では追加利上げ、米国では利下げの有無が銀行株の動きを決める重要な要因となるでしょう。
日米銀行株おすすめ5選
日米の銀行株で現在注目の5銘柄について、時価総額基準でご紹介します（株価やその推移は2025年2月13日時点の数値を引用しています。過去の実績は将来の株価動向を示す指標ではありません）。
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三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）
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三井住友フィナンシャルグループ（8316）
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千葉銀行（8331）
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Wells Fargo & Co.（WFC）
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PNC Financial Services Group Inc.（PNC）
三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）
三菱UFJフィナンシャル・グループは、日本最大の金融グループです。国内外で幅広い金融サービスを提供しています。特に、法人向け融資や資産運用、クレジットカード事業に強みを持ち、グローバル展開を進めています。2024年3月に日銀がマイナス金利を解除し、2025年1月に政策金利が0.50%に引き上げられたことで、銀行の貸出金利が上昇し、収益環境が改善しています。三菱UFJはその恩恵を大きく受ける立場にあり、政策保有株式の売却を進めることで収益の安定性も向上させています。
2024年度第3四半期の決算では、業務純益が1兆7,146億円と前年同期比で1,944億円増加し、顧客部門の営業純益が30%以上成長するなど、過去最高益を更新しました。親会社株主純利益も1兆7,489億円と前年同期比で4,510億円増加し、持分法投資損益の増加や保有株式売却益の増加が利益を押し上げました。また、円金利上昇による影響もプラスに働いており、1月の利上げ後1年間で1,000億円、3年間で1,800億円の利益押し上げが見込まれています。
現在、MUFGの株価は1,942円、PERは15倍となっています。国内外の貸出金利の上昇や、円安による海外事業の利益拡大を考慮すると、株価は依然として割安と見ることができます。特に、政策保有株の売却を進めることでPBR（株価純資産倍率）の改善が進んでおり、東証の「資本コストを意識した経営」要請に対応する形で市場の評価を高めています。
短期トレーダーにとって、三菱UFJは「政策発表や金利変動に敏感な銘柄」として魅力的です。特に、日銀の追加利上げが市場で織り込まれる過程では、金利上昇期待による買いが入りやすく、ボラティリティが高まる局面が多くなります。また、海外投資家の売買動向にも影響を受けやすいため、グローバルなマクロ要因を意識したトレード戦略が有効でしょう。
三井住友フィナンシャルグループ（8316）
三井住友フィナンシャルグループは、日本を代表する大手金融グループの一つです。法人向け融資、リテールバンキング、資産運用、海外事業など幅広い分野で事業を展開しています。特に、国内外のホールセールバンキング（法人向け金融サービス）やグローバル展開が強みとなっています。2024年3月の日銀のマイナス金利解除や、2025年1月の0.50%への政策金利引き上げにより、国内銀行の収益環境は改善しており、三井住友もその恩恵を受けています。また、自己資本比率の維持と株主還元強化を重視し、安定した配当政策を続けています。
2025年3月期第3四半期決算では、経常収益が7兆6,522億円（前年同期比+14.4%）、経常利益が1兆6,190億円（+35.3%）、親会社株主に帰属する四半期純利益が1兆1,359億円（+43.3%）と、すべての指標で大幅な成長を記録しました。特に、貸出金利の上昇が資金運用収益を押し上げ、前年同期比で約7,190億円の増収となっています。貸出金利息収入は3兆234億円（前年同期比+13.2%）と堅調であり、今後の追加利上げが行われればさらに収益拡大が期待できます。
現在の株価は3,783円、PERは15倍となっています。三井住友は増配や自社株買いなど積極的な株主還元を進めており、特に配当利回りの高さが投資家に評価されています。PBR（株価純資産倍率）も改善傾向にあり、東証の「資本コストを意識した経営」方針に沿った施策が進められています。さらに、海外事業の拡大も進んでおり、特に東南アジア市場での展開が成長の柱となっています。
短期トレーダーにとって、三井住友は「安定したトレンドフォロー型のトレードがしやすい銘柄」です。金利上昇による業績改善が期待される中、政策発表や金利の変動をきっかけとした上昇トレンドが発生しやすい傾向があります。また、日経平均やTOPIX銀行業指数との連動性が高いため、指数の動きを見ながらエントリータイミングを測る戦略が有効です。比較的値動きが穏やかなため、短期間での急激な変動を狙うよりも、トレンドを捉えて数週間から1ヶ月程度のスイングトレードを狙うのに適しています。
千葉銀行（8331）
千葉銀行は、日本の地方銀行の中でも最大級の規模を誇り、主に千葉県を中心に地域密着型の金融サービスを提供しています。住宅ローンや中小企業向け融資に強みを持ち、安定した収益基盤を築いています。近年はデジタルバンキングの強化や、フィンテック企業との提携を進めており、事業の多角化にも注力しています。2024年3月のマイナス金利解除や、2025年1月の政策金利0.50%への引き上げを受け、地方銀行にとっても収益改善の追い風が吹いています。
2025年3月期第3四半期の決算では、経常収益が2,626億円（前年同期比+13.2%）、経常利益が797億円（+9.8%）、親会社株主に帰属する四半期純利益が545億円（+8.7%）と、安定した成長を示しました。特に貸出金利の上昇が資金運用収益を押し上げ、貸出金利息収入は1,108億円（前年同期比+14.6%）と好調でした。一方で、資金調達費用の増加により、経常費用は1,828億円（前年同期比+14.8%）と上昇しており、今後の金利動向による影響が注目されます。
現在の株価は1,300円、PERは15倍となっています。地方銀行としては安定した財務基盤を持ちつつも、株価は割安水準にあり、今後の利上げが続けば収益力がさらに強化される可能性があります。また、自己株式の消却や配当の増額など、株主還元の強化も進めており、2025年3月期の年間配当予想は40円と、前年の32円から増配を計画しています。
短期トレーダーにとって、千葉銀行は「低リスクで安定した値動きを活かしたトレード向きの銘柄」です。地方銀行株はメガバンクに比べて値動きが穏やかで、大きな下落リスクが少ないため、堅実な値上がりを狙うスイングトレードに適しています。また、配当利回りの高さを活かし、短期売買と中長期投資の組み合わせで利益を狙う戦略も有効でしょう。
Wells Fargo & Co.（WFC）
Wells Fargo & Co.は、米国を代表する大手銀行です。特にリテールバンキング、商業銀行業務、投資銀行業務を幅広く展開しています。個人向け金融サービスから法人向け投資銀行業務までを手掛け、全米に広がる支店ネットワークを活用しながら、強固な顧客基盤を築いています。2024年のFRB（米連邦準備制度理事会）による利上げの影響で貸出金利が上昇し、銀行の利ざや拡大が進みましたが、2025年には利下げの可能性が市場で議論されており、今後の金融政策の行方が同社の業績に影響を与える可能性があります。
2024年第4四半期の決算では、総収益が203億ドルで前年同期とほぼ横ばいでしたが、純利益は51億ドル（1株当たり1.43ドル）と前年同期比で47%増加しました。年間の純利益は197億ドル（1株当たり5.37ドル）と、力強い成長を記録しました。特に、手数料収入が前年同期比で11%増加し、投資銀行部門や資産管理部門の成長が業績を支えました。一方で、純金利収入は前年同期比で7%減少し、貸出残高の減少や市場金利の影響が見られました。経費削減の取り組みも進められ、非金利費用は前年比で12%減少しました。さらに、四半期中に57.8百万株（40億ドル相当）の自社株買いを実施し、2024年通年では200億ドル以上の資本還元を行いました。
現在の株価は79ドル、PERは14倍と、米国の大手銀行の中では比較的割安な水準にあります。自己資本利益率（ROE）は11.7%、有形自己資本利益率（ROTCE）は13.9%と、収益性も堅調に推移しています。今後、FRBの利下げが実施されると純金利収入のさらなる減少が懸念されますが、手数料収入の成長やコスト削減の進展により、一定の利益成長が維持される可能性があります。
短期トレーダーにとって、Wells Fargoは「市場全体の金融政策の変化に対して敏感な銘柄」として注目に値します。FRBの金利政策に左右されるため、金融政策発表の前後では大きなボラティリティが発生しやすく、政策発表を利用したトレード戦略が有効です。また、株主還元の強化やコスト削減の進展が市場の評価を高める要因となるため、配当や自社株買いの発表時にも短期的な値動きが期待できます。
PNC Financial Services Group Inc.（PNC）
PNC Financial Services Group Inc.は、米国を代表する大手商業銀行の一つです。リテールバンキング、法人向け金融サービス、資産運用など多岐にわたる金融事業を展開しています。特に、商業ローンや資産管理サービスに強みを持ち、幅広い顧客層を持つ点が特徴です。近年はデジタルバンキングの強化やフィンテックとの提携を進めており、技術革新を活かしたサービス拡充にも注力しています。2025年はFRBの利下げが市場で議論されており、金利動向が今後の収益に大きく影響を与えると考えられます。
2024年第4四半期の決算では、純利益が16.27億ドル（前年同期比+84%）、1株当たり利益（EPS）は3.77ドルを記録しました。純金利収入（NII）は35.2億ドル（前年同期比+4%）と堅調で、手数料収入を含む非金利収入は20.4億ドル（+4%）と成長しました。特に、貸出金利の上昇と預金残高の増加が収益を押し上げる要因となりました。住宅ローンやキャピタルマーケット関連の手数料収入は第3四半期と比べて減少していますが、資産管理や法人向け金融サービスがその減少を補っています。また、2024年を通じて9億ドルの自社株買いを実施し、株主還元を強化しています。
現在の株価は194ドル、PERは14倍と、大手銀行の中では比較的割安な水準にあります。自己資本利益率（ROE）は12.38%、純金利マージン（NIM）は2.75%と安定しており、貸出金の質も維持されています。ただし、FRBの利下げが実施されると、貸出金利の低下により純金利収入が減少する可能性があり、今後の金融政策の動向が重要なポイントとなります。
短期トレーダーにとって、PNCは「金利変動に対して適応しやすい銘柄」として活用できます。FRBの政策発表や米国の経済指標の変動に伴い、株価が大きく動く可能性があるため、金融政策に敏感な市場参加者にとってはトレードのチャンスが多い銘柄です。また、資産管理事業の成長が続けば、長期的な上昇トレンドを形成する可能性もあるため、短期トレードと中期の投資戦略を組み合わせたアプローチも有効でしょう。
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