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米国株(アメリカ株)投資の始め方

米国株(アメリカ株)投資を始めようと思ったら、まずはどこから始めればよいのでしょうか。この記事では、代表的な米国の株式市場や、米国の株価指数、取引時間について説明しながら、米国株投資の方法をご紹介します。

Source: Bloomberg

米国株投資の始め方

IG証券の株式CFDで米国株に投資する手順は、次の通りです。

  1. 口座を開設する
  2. 取引システムにログインし、「個別株口座」を選択
  3. 取引したい銘柄を選ぶ
  4. 株価が上昇すると予測する場合は「買い」、下落すると予測する場合は「売り」を選ぶ
  5. 注文するロット数を設定
  6. 指値・逆指値注文などのリスク管理ツールを使う場合には設定
  7. 注文確定

米国株(アメリカ株)に投資するには

米国株に投資する方法について、主に4つの方法をご紹介します。

  • 現物株

まずは株式そのものを買う方法です。現在ではオンライン証券会社を通じて、日本株とほとんど変わらない感覚で米国株を購入することができます。例えば、米国の市場に上場している日本企業の現物株を購入したい場合は、 ADR(American Depositary Receipt, 米国預託証券)を利用することになります。ADRは、米国以外の国で発行された会社の株式を裏付けとして米国で発行される預託証券です。これは日本企業だけでなく、米国以外の国で設立され、米国の株式市場に上場している企業の株式に適用されます。

  • 株式CFD

株式CFD を利用して米国株に投資ができます。CFDでは、少額の資金で大きな取引ができる(レバレッジ )こと、そして株価が上昇することを期待する「買い」からだけではなく、株価が下がることを見越して「売り」から取引を始めることができることなど、さまざまなメリットがあります。

IG証券の株式CFDで米国株を取引する

  • 株価指数

NYダウやナスダック総合指数など、米国の株価指数CFD に投資することで、米国株に間接的に投資をすることができます。リスクが限定されるノックアウト・オプション や、一定時間後の相場の状況を二者択一で予想するバイナリーオプション でも株価指数を取引することが可能です。

  • ETF(上場投資信託)

米国株には、ETFを通しても投資することができます。

米国株のETFには、先に紹介したNYダウ、S&P500などの株価指数と連動を目指すものや、債券指数との連動を目指すものなど、さまざまなものがあります。ETF投資の特徴として、1つの銘柄に投資することで、そのETFを構成するすべての銘柄に分散投資を行うことができることがあげられます。

米国株を取引したいと思っても、数ある米国株のなかでどの銘柄を選べばいいのか、投資初心者だと特に悩んでしまいます。分散投資のできるETFから米国株の取引をはじめるのもよいでしょう。

IG証券では、米国ETFをCFDで取引することが可能です。

米国の株式市場

日本では東京証券取引所に市場第一部、市場第二部、マザーズ、JASDAQ、TOKYO PRO Marketの5つの株式市場が開かれています。そのほか、名古屋、札幌、福岡にも証券取引所があり、それぞれ株式取引が行われています。

一方、アメリカでは、主にニューヨーク証券取引所(NYSE)とナスダック(NASDAQ)の2つの株式市場で取引がなされています。

  • ニューヨーク証券取引所(NYSE)

ニューヨーク証券取引所は1792年に設立されたアメリカを代表する証券取引所であり、その名の通りニューヨークのウォール街にあります。「New York Stock Exchange」の略で「NYSE」とも呼ばれます。時価総額は世界最大規模。上場審査が最も厳しい証券取引所としても知られており、上場している銘柄は大企業、優良企業がほとんどです。

上場企業には、コカ・コーラ・カンパニーファイザーナイキウォルトディズニー・カンパニーアリババグループといったグローバルカンパニーが名を連ねています。

日本企業としてはソニーが1970年に初めて上場を果たしたほか、本田技研工業三菱UFJフィナンシャル・グループトヨタ自動車なども上場しています。

ニューヨーク証券取引所 Source: Bloomberg

  • ニューヨーク証券取引所Amex (NYSE American)

ニューヨーク証券取引所Amexは1921年に設立。かつては「アメリカン証券取引所」(American Stock Exchange)と呼ばれていた歴史ある証券取引所です。時代の変遷とともに何度か名前を変え、2017年より現在の名称になりました。 株式を始めとしたオプション取引やETF(上場投資信託)、仕組債などの取り扱いに強みがあります。

  • ナスダック(NASDAQ)

ナスダックは1971年に開設された、新興企業向けの株式市場です。世界初の電子株式市場としても知られています。上場銘柄にはテック系企業が多く、アップルアルファベット(グーグル)フェイスブックネットフリックスなど巨大プラットフォーム企業が上場しています。

Source: Bloomberg

代表的なアメリカの株価指数

次に、アメリカの代表的な株価指数を紹介します。

  • NYダウ

NYダウは呼称で、正式名称はダウ工業株30種平均といいます。『ウォールストリート・ジャーナル』を発行するダウ・ジョーンズ社が発表する平均株価指数であり、厳選された30銘柄から構成されています。世界中の投資家が注目するNYダウは、アメリカの株価市場全体の値動きを示す株価指数です。 1896年に12銘柄でスタートしたNYダウの構成銘柄は、時代の変遷とともに入れ替わってきました。2020年現在では工業関連銘柄だけではなく、企業の成長性、投資家からの関心の度合いを加味してアップルやナイキなどの銘柄が組み入れられています。

NYダウについてさらに詳しくはこちら

  • S&P500指数

S&P500は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスにより算出される株価指数です。ニューヨーク証券取引所、NASDAQなどに上場している銘柄から、代表的な500銘柄で構成されています。NYダウは株価の平均値ですが、S&P500は時価総額加重平均型の株価指数であるため、流動性のある大型株の動向に大きく影響されます。

S&P500の仕組みについて詳しくはこちら

  • ナスダック総合指数

ナスダック総合指数は、アメリカの代表的な株価指数の一つです。ナスダックに上場している全銘柄を対象に、1971年2月5日の値を100として算出している時価総額加重平均型の株価指数です。ナスダックにはシリコンバレーなどのテック系・IT系の新興企業が多く上場しているため、ナスダック総合指数にもその業績動向が反映されやすいと言われています。

ナスダックの上場銘柄について詳しくはこちら

米国株の取引時間

米国の株式市場では、9:30から16:00(現地時間)の間で取引が行われます。

日本で米国企業の上場株式を取引する場合、通常は米国の株式市場が開いている日本時間23:30から翌06:00、米国が夏時間の場合は22:30から翌5:00にかけて行います。

IG証券では、通常の取引時間の前後にも取引を行うことができる「時間外取引」が利用可能です。米国企業の決算発表は取引時間外に行われることが多くあります。時間外取引を利用すれば、決算発表やニュースに素早く反応して取引を行うことができます。

米国株の時間外取引について詳しくはこちら

日本株と米国株の違い

日本株と米国株にはさまざまな違いがありますが、取引をする上で知っておきたいポイントを紹介します。

  • 銘柄コード

日本市場では、各銘柄を識別する銘柄コードは4桁の数字ですが、米国市場ではアルファベットが使われています。例えばアップルはAAPL、フェイスブックは FB、 アマゾンはAMZNといった具合です。

  • ストップ高、ストップ安がない

日本株の取引においては、株価が急激に変動した際に投資家に予想外の大きな損害をもたらしたり、市場が混乱したりことを避けるために「ストップ高」「ストップ安」という制度が設けられています。アメリカ株の取引にはこれが存在しないため、取引の際には留意が必要です。 米国株の取引においては、相場が大きく変動した際に取引を一時中断する「サーキットブレーカー」が発動されることがあります。

  • 1株から買える

米国株には日本のような単元株制度がないので、1株から購入することが可能です。単元株制度のある日本株は、100株単位でしか取引ができません。

株式CFDでは1ロットからお取り引きいただけます。株式CFDについて詳しくはこちら

  • 配当金の分配頻度が多い

米国株は日本株よりも配当金を出す回数が多い企業が大勢を占めます。日本株は一年に1~2回が一般的ですが、米国株では年4回の配当を出すところが多くあります。

米国株(アメリカ株)への投資方法まとめ

米国株に投資をするには、株式を購入する方法、株式をCFDで取引する方法、株価指数に投資する方法、ETFを購入する方法があります。
ご自身の興味と予算に合った方法を選んで、米国株への投資を始めましょう。

IG証券では無料のデモ口座を用意しております。仮想資金を使って米国株の取引や、株価指数取引、ETF取引の練習を行うことができます。


本レポートはお客様への情報提供を目的としてのみ作成されたもので、当社の提供する金融商品・サービスその他の取引の勧誘を目的とした ものではありません。本レポートに掲載された内容は当社の見解や予測を示すものでは無く、当社はその正確性、安全性を保証するものではありません。また、掲載された価格、 数値、予測等の内容は予告なしに変更されることがあります。投資商品の選択、その他投資判断の最終決定は、お客様ご自身の判断でなさるようお願いいたしま す。本レポートの記載内容を原因とするお客様の直接あるいは間接的損失および損害については、当社は一切の責任を負うものではありません。 無断で複製、配布等の著作権法上の禁止行為に当たるご使用はご遠慮ください。

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