ハイテク株の注目銘柄5選
日本経済は2024年に入って以降苦戦を強いられているものの、日本のハイテク株は堅調に推移しています。ここでは、注目のハイテク株5選を紹介します。 5つの銘柄は時価総額に基づいて選出されています。
ハイテク株の背景知識
ハイテク株は過去数年間で大きく変動しました。この変動は新型コロナウイルスの大流行による株価の急上昇から始まりましたが、2022年には大幅な株価調整が繰り返されました。
メタ（META）のような大手テクノロジー関連企業やネットフリックス（NFLX）のようなストリーミング配信企業の将来性にも暗雲が立ち込めました。また、急速に上昇するインフレ率と金利の引き上げにより、投資家の間ではリスクの高いセクターを避ける動きが強まりました。
しかし、2023年にはテクノロジー関連企業は力強い回復に転じました。有望なハイテク技術の登場と人工知能（AI）の爆発的な普及は、ハイテク株でポートフォリオを多様化したい投資家にとって望ましい傾向だと言えます。
ハイテク株を取引する理由
ハイテク企業は技術革新に重きを置いているため、将来的な成功や潜在的な利益が期待され、株価の上昇をもたらす可能性があります。
例えば、S&P500の主要企業であるアップル（AAPL）は、携帯電話技術の画期的な向上により、1990年代以降に株価が80,000%以上急騰しました。同様に、2011年にネットフリックス株を購入した投資家は、2022年に一時株価の下落を経験したものの、ストリーミングサービスの爆発的な人気を背景に現在3,000%を超える利益を獲得しています。
テクノロジー関連企業はS&P500の大半を占めており、そのバリュエーション（企業価値評価）の高さがうかがえます。日本でも同様の傾向が見られ、多くの大手企業がテクノロジー関連セクターに属しています。
テクノロジーが進化し続ける中、上場ハイテク企業には将来的な利益が期待できるとして、投資家の関心を集めています。特に、電気通信関連企業、電子機器メーカー、半導体企業は、投資家やトレーダーにとって魅力的だと言えます。しかし、テクノロジー関連銘柄は個人消費、投資家の資金調達、競争力の持続などに依存しているため、特に経済が不安定な時期には、市場のボラティリティの影響を受けやすいというリスクも抱えています。
それにもかかわらず、ハイテク株は将来の製品やサービスの予測に基づく収益への期待から、高めの株価評価を受けることになります。この予測が達成できない兆候が見られた場合、大幅な株価修正を余儀なくされます。
ハイテク株の取引方法
投資家はハイテク株を個別に取引したり、幅広いポートフォリオの一部として取引したり、あらかじめ決められた指標や上場投資信託（ETF）などを通じて取引したりすることができます。世界的に最も人気がある指標の一つには、米国の大手企業のメタ（旧フェイスブック）、アップル、アマゾン（AMZN）、ネットフリックス、アルファベット（GOOGL）で構成されるFANG＋（ファングプラス）指数があげられます。
他のセクターと同様に、テクノロジー関連企業も決算シーズンに決算発表を行います。この時期には取引が急増し、市場のボラティリティが高まる傾向があります。さらに、ハイテク株の流動性は、企業の発表や製品開発、中央銀行による金融政策に関する発表など、重要なマーケットイベントがある際にも急上昇することがあります。
注目の日本のハイテク株5選
ここでは、注目の国内ハイテク株5選を紹介します。株価やその他の数値は5月8日時点の引用であり、取り上げる銘柄は時価総額に基づいて選ばれています。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
リクルートホールディングス（6098）
リクルートホールディングスは、ヒューマンリソース（HR）技術とビジネスソリューションを国内外で提供しており、HRテクノロジー事業、マッチング＆ソリューション事業、人材派遣事業でブランド展開をしています。同社は経営戦略の核として、採用の簡素化、業績及び生産性の向上、ステークホルダーとの共存共栄を通じた持続的な成長の3つを掲げています。現在、58,000人の従業員を擁し、純売上高は3.42兆円に達します。
同社は5月15日に2024年3月期の通期決算を発表する予定です。株価は年初来18％高と、52週高をやや下回る水準で取引されています。2021年11月半ばには8,000円台を突破し、過去最高値を記録しました。
ZOZO（3092）
ZOZOは国内外でインターネット通販サイトを運営しています。1998年に創業した同社は、元々「スタート・トゥデイ」という名前で輸入CDやレコードを販売していました。2004年12月にはファッションECサイトの「ZOZOTOWN（ゾゾタウン）」を立ち上げ、2012年2月に東京証券取引所第一部に上場しました。1,681人いる従業員の平均年齢はわずか33.8歳となっています。
同社が運営する「ZOZO NEXT（ゾゾネクスト）」は新しい技術をファッションに取り入れる研究開発を行う会社です。チャットGPT-4を活用して英文記事を和訳する「FASHION TECH NEWS（ファッション・テック・ニュース）」を展開しています。
2023年度の営業利益は前年同期比6.5％増の600億円で、2024年度には642億円を目指しています。株価は年初来で10.4％上昇しています。
オービックビジネスコンサルタント（4733）
オービックビジネスコンサルタントはビジネスやIT（情報技術）ソリューションを販売し、会計、人事、給与計算などの業務を円滑にするクラウドサービスを提供しています。同社は中小企業をターゲットにしており、マイクロソフトの技術に特化しています。主力商品は「勘定奉行」を含む「奉行クラウド」シリーズで、日本全国に約3,000社のセールスパートナーネットワークを持っています。
クラウドが好調だったこともあり、2024年3月期の純売上高は前年同期比24.5％増の419.5億円、営業利益は同27.5％増の187.5億円でした。来期は売上高、営業利益共に14％以上の増加を見込んでいます。
株価の振れ幅はやや大きく、4月1日に52週高の7,470円に達した後、25日には6,225円まで下落しました。それからは回復し、上昇傾向にあるようです。年初来では3.8％高となっています。
日本オラクル（4716）
日本オラクルは、日本国内でソフトウェア、ハードウェア、クラウドサービス、サポートサービスなどを提供しています。「Oracle Cloud Infrastructure（オラクル・クラウド・インフラストラクチャー）」は、企業の基幹システムからクラウドへの移行を可能にします。また、「Oracle Cloud Applications（オラクル・クラウド・アプリケーションズ）」では、最新のアプリケーションを提供することで革新をサポートし、持続的な成長を実現してレジリエンスを高めます。
同社の第3四半期決算では、売上高が前年同期比8.4％増、営業利益が同9.7％増となりました。株価は年初来で9％上昇しています。4月初旬以来上昇が続いており、5月7日には52週高となる12,645円に達しました。
SCSK（9719）
SCSKは国内外でITサービスを提供する会社です。主な事業として、BPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）、ITハード・ソフト販売、ITマネジメント、ITインフラ構築、コンサルティング、システム開発、検証サービスを展開しています。
2023年度の純売上高は、前年同期比7.7％増の4803億円、営業利益は同11％増の570億円でした。同社は主要顧客のIT投資需要が堅調に推移していることが、記録的な決算につながったとしています。
株価は2024年に入ってから浮き沈みを繰り返しており、4月下旬〜5月上旬にかけて急騰しています。年初来では4％高となっています。
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