超低位株（ボロ株）とは？メリットやリスク、おすすめの低位株を紹介

超低位株（ボロ株）とは？

超低位株とは、株価の水準が極端に低い株式のことです。
米国では、1株5ドル以下で取引されている株式を超低位株と呼びます。

日本では、1株500円～1,000円で取引されている株式を低位株、価格が数百円台前半または数十円台の株式を超低位株とみなしています。中には、1株あたりの価格が10円以下の銘柄もあります。

低位株はなぜ安いのか？

なぜ1株あたりの価格が安い銘柄があるのでしょうか？その理由としては、大きく2つあります。一つは、企業の業績不振を反映していたこと。もう一つは、業種的に株価が低く抑えられていることです。例えば、銀行、不動産、繊維、鉄鋼、造船、建設などの成熟産業では、株価が低くなる傾向があります。

割安株と超低位株の違い

超低位株も割安株（バリュー株）も、価格が低い株価であるという点では同じです。しかし、その性格は異なります。

低位株は業績や業界全体の状況が理由で価格が低くなっているのに対し、割安株は実際の企業の価値に比べて不当に低く評価されている株のことをいいます。

また、発行済み株式数の多い大型株の株価も低い傾向にあります。発行済み株式数が多く、かつ売買が盛んであれば、株価が大きく上昇する可能性は低くなります。

超低位株に投資するメリット・デメリットは？

超低位株は、既存企業の株式に投資するよりも良いリターンを得られる可能性があるため、魅力的な投資先と言えるでしょう。しかし、その分リスクも高くなります。まず、メリットを見てみましょう。

超低位株式投資のメリット

• 超低位株を購入することで、投資家は中小企業に資金を提供することができます。企業は、そうした資金を活用することで大きな市場に飛び込むチャンスを得られます。それに伴い業績が向上すれば、株価上昇の恩恵を受けられる可能性があります。
• 超低位株は1株あたりの価格が低いため、少額資金で投資できます。
• 超低位株は株価の変動が大きい傾向にあるので、その値動きを利用して恩恵を得ることができます。例えば、新製品や新サービスが発売されると、突然、株価が上昇する可能性もあります。
• 多くの優良企業が超低位株からスタートしています。

メリットの多い超低位株ですが、投資家やトレーダーは、次のようなデメリットにも注意する必要があります。

超低位株式投資のデメリット

• 超低位株については一般的に公開されている情報が少なく、会社の歴史や実績も不足している傾向があります。
• 小規模な企業ほど、上場廃止や倒産の危険性が高くなります。
• 取引頻度の少ない銘柄は流動性が乏しいため、たとえ利益が出ていても購入希望者が少なく、売るのが難しくなる可能性があります。
• 価格操作や不正のリスクが高い傾向にあります。

超低位株のスクリーニング・選別方法

低位株のスクリーニング方法は、基本的に割高株を見つける方法 やバリュー株の探し方と似ています。それらを踏まえた上で、低位株を選ぶ際に追加で押さえておきたいポイントを解説します。

利益が出ており、流動性があること

低位株を選ぶ際には、その企業が利益を出しているかどうか、また銘柄に流動性があるかどうかをチェックします。流動性が低い場合、売却したいときに思うように売れない可能性が高くなります。

うまくいかないことを前提に、分散投資する

低位株やボロ株は、急騰する可能性もあれば、上場廃止になる可能性もあります。たとえ上場廃止になってしまったとしても、株価そのものが低いため、割り切って投資をするというのも一つの戦略だといえます。一つの銘柄だけに投資を行うのではなく、他の複数の銘柄にも分散投資をしてリスク管理を行いましょう。

企業を調査して価値を見極める

小さな会社の株式は変動しやすいので、可能な限り投資先の価値やリスクなどを調査することが重要です。会社の財務諸表や事業計画に目を通し、その会社が財務的に健全であることを確認しましょう。

注目の日本の超低位株5選

ここでは、注目の超低位株5選を紹介します。株価やその他の数値は2026年5月4日時点の引用です。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。

1. 日本コークス工業（3315）
2. ソースネクスト（4344）
3. 北の達人コーポレーション（2930）
4. リソー教育（4714）
5. クミアイ化学工業（4996）

 

日本コークス工業（3315）

日本コークス工業は、製鉄や金属精錬に欠かせないコークスの製造・販売を主として事業を展開している企業です。2026年3月には、政府が電力不足への緊急措置として、石炭火力発電の稼働制限を緩和する方針を示したことが同社の追い風となっており、原料炭やコークスの需要増加が期待されています。さらに、中東情勢の悪化による世界的なエネルギー不安を背景に、日本国内でもエネルギー安全保障の観点から石炭資源の重要性が再認識されつつあります。

2026年3月期第3四半期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約715億（前年同期比－8.2％）となった一方、営業利益は約13億円（前年同期は約－43億円）と、黒字に転換しました。しかし、親会社株主に帰属する四半期純損失は約－49億円（前年同期は約－47億円）と赤字が継続しています。

コークス事業の操業安定化による製造原価低減が営業利益に大きく寄与しましたが、老朽化した炉の休止に伴う減損損失約43億円を計上したことで、四半期純損失が悪化することとなりました。

2026年3月期通期では、これまで掲げていた業績予想を一旦取り下げ、「未定」へと変更しました。これは、ベルトコンベアの火災による業績への影響等を精査中であり、業績予想の合理的な算定が困難なことを理由としています。

現在の株価は104円で、予想PERは通期予想が公表されていないため算出ができません。PBRは約0.8倍と、資産面から見ると若干割安感があります。

日本コークス工業は、操業トラブルやコスト増という悪材料を抱えつつも、政府のエネルギー政策転換という強力な外部環境の変化に支えられており、低位株らしく値動きの大きさに注目が集まる場面もありそうです。

ソースネクスト（4344）

ソースネクストは、1996年創業の歴史あるソフトウェア開発・販売会社で、パソコンやスマートフォンのソフトウェアを中心に、IoT機器、ハードウェア、翻訳機器なども手がけています。AI通訳機「POCKETALK（ポケトーク）」は大きな話題を呼び、現在、日本を訪れる外国人旅行客の飛躍的な増加に伴い、さまざまな業種で採用されています。

ただ、これにはDeepLやGoogle翻訳など強力な競合サービスが存在するため、2026年4月には、ノートPCを3画面化できるデュアル拡張モニターの先行販売を開始するなど、ハードウェアとソフトウェアを組み合わせた独自路線の開拓を進行中です。

2025年12月期（2025年4月1日～2025年12月31日）の決算では、売上高が約92億円（調整後前年同期比7.2％増）となりました。営業損失は約－13億円（同約－21億円）、親会社株主に帰属する当期純損失は約－21億円（同約－38億円）と、増収と赤字の改善を達成しました。

Windows11への移行需要の取り込みによるソフトウェア製品の伸長、新製品の取り扱い拡大が売り上げに寄与し、加えて、グループ全体で固定費を見直した結果、販売費及び一般管理費が約61億円（同－8.8％）と改善しました。

※今年度は決算期変更の経過期間であり、2025年4月1日から12月31日までの9ヶ月間を対象期間とした変則決算となっているため、参考値として、今年度と同一期間となるように組み替えた「調整後前年同期」による比較情報を記載しています。

2026年12月期通期では、事業環境の大きな変化や、新規事業及び既存事業の成長施策の進捗、収益への影響について現時点では合理的な算定が困難であるため、非開示としています。

現在の株価は130円、予想PERは通期予想が公表されていないため算出できず、PBRは約3.2倍と、資産面ではやや割高感があります。しかし、子会社であるポケトーク株式会社が2026年秋の上場を目指しているとの報道もあり、これは同社の将来の成長性に対する期待値の表れだといえるでしょう。

このように、ソースネクストは独自路線の開拓や足元の業績回復に加え、ポケトークのIPO観測も注目材料となっており、今後の展開に関心が集まっています。

北の達人コーポレーション（2930）

北の達人コーポレーションは、自社ブランド「北の快適工房」を核に、化粧品・サプリメントを中心とする通販型ビジネスを展開している企業です。健康・美容分野の商品企画・販売を主軸とし、ECチャネルを強化しながら顧客基盤の拡充を目指しています。

販売チャネルとしては、Amazonや楽天のプラットフォームを高度に活用しており、新規顧客獲得に向けた集客効率の最適化が進められています。

2026年2月期（2025年3月1日～2026年2月28日）の決算では、売上高が約112億円（前年同期比－5.2％）、営業利益は約10億円（同－40.3％）、親会社株主に帰属する当期純利益は約6億円（同－42.3％）と、大幅な減益となりました。

新規顧客獲得が非常に好調だったものの、新規獲得費をはじめとする販売促進費等が想定を上回りました。しかし、これは将来の定期売上につながる顧客基盤拡大に向けた先行投資であり、過度にネガティブ視する必要はないでしょう。

2027年2月期通期では、売上高が約159億円（前期比＋42.4％）、営業利益は約10億円（同＋5.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益は約7億円（同＋5.5％）を見込んでいます。新商品の投入による新規顧客獲得の増加や、連結子会社の寄与により、増収・増益を予想しています。

現在の株価は131円、予想PERは約24倍、PBRは約2.2倍と、利益面・資産面共にやや高めの水準にあります。ただ、将来への期待値や、約84％という高い自己資本比率による財務基盤の健全性を考慮すれば、これには一定の妥当性があるといえるでしょう。

株価が100円台という低水準で推移している現状は、今後の展開が軌道に乗った際の株価の反発余地が大きいことを示唆しており、成長性と割安感を併せ持った銘柄として引き続き注目が集まりそうです。

リソー教育（4714）

リソー教育は、首都圏を中心に個別指導受験塾や幼児教育、家庭教師、学校内個別指導などを手掛ける企業です。2024年には不動産大手のヒューリックの連結子会社となり、経営基盤の安定性が飛躍的に向上しました。

2026年4月には、ヒューリックとの共同開発による教育特化型ビル「こどもでぱーと」の展開を軸に、首都圏を中心としたドミナント戦略をさらに加速させる方針であることが報道されました。

2026年2月期（2025年3月1日～2026年2月28日）の決算では、売上高が約342億円（前期比＋2.5％）と増収になった一方、営業利益は約27億円（前期比－7.8％）、親会社株主に帰属する当期純利益は約16億円（前期比－7.3％）と減少しました。

背景には、期初の在籍生徒数が計画を下回ったことや、下期には回復傾向を示したものの通期では計画に届かず、売上高が未達となったこと、さらに固定費が増加したことがあります。

2027年2月期通期では、売上高が約356億円（前期比＋4.1％）、営業利益は約28億円（同＋6.3％）、親会社株主に帰属する当期純利益は約17億円（同＋5.2％）を見込んでいます。既存事業は差別化戦略の徹底、新規事業はさらなる収益力の強化を図る方針です。

現在の株価は194円、予想PERは約19倍、PBRは約2.7倍と、指標面ではやや割高感が見られます。とはいえ、約5.1％という高い配当利回りは、現在の低金利環境下では大きな魅力となっています。

リソー教育は、足元の減益局面を脱し、親会社となったヒューリックとのシナジーや教育DXによって反転攻勢をかけるフェーズにあります。大手資本の傘下で高い配当を継続していることもあり、中長期的な資産形成を目指す上で検討すべき銘柄の一つだといえるでしょう。

クミアイ化学工業（4996）

クミアイ化学工業は、農業協同組合（JA）系列の化学薬品メーカーであり、水稲・畑作用の開発品を豊富に取り揃えています。近年では、最先端半導体メモリ分野で使用する高純度COSガスの製品化に成功し、販売を開始するなど、事業の多角化にも取り組んでいます。

2026年4月には、世界的なライフサイエンス企業であるBayer AGの日本法人、バイエルクロップサイエンスが販売する一部製品について、クミアイ化学工業が国内販売を開始することが発表されました。この提携により、既存製品の補完による国内農薬事業の強化と、中長期的な事業成長が期待されています。

2026年10月期第1四半期（2025年11月1日～2026年1月31日）の決算では、売上高が約467億円（前年同期比＋7.7％）、営業利益は約49億円（同＋24.5％）と増収・増益となった一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は約39億円（同－1.5％）とやや減少しました。

農薬及び農業関連事業、化成品事業が業績を伸ばしたものの、その他事業は前年を下回る結果となりました。また、持分法適用関連会社の留保利益に対する税効果を計上したことが、親会社株主に帰属する四半期純利益の減益の主な要因です。

2026年10月期通期では、売上高が1,620億円（前期比－5.0％）、営業利益は72億円（同－31.9％）、親会社株主に帰属する当期純利益は64億円（同＋46.1％）を見込んでいます。

現在の株価は760円、予想PERは約14倍、PBRは約0.6倍と、資産面から見ると割安感があります。加えて、約3.1％の配当利回りを確保している点も魅力といえるでしょう。

クミアイ化学工業は、農業という必要不可欠な産業を支える企業としての側面を持ち、安定した配当と強固な技術力を背景に、低位株の中では比較的堅実な投資先として見ることができます。

リスク管理の方法

小規模な会社や上場したばかりの企業の株式は、超低位株に属することが多く、株価はニュースや市場の変化に影響を受けやすい傾向があります。流動性が低いために、この株価変動が時に大きくなることもあります。長期的に見ると、小規模会社の株式は、高い利益を得るチャンスだけでなく、大きな損失を被る可能性もあり、倒産や上場廃止のリスクもあります。従って、1つの小型株式に集中投資しないこと、そして投資額を許容できる範囲に抑えることが重要です。

また、ストップロス注文や指値注文などのツールを活用しましょう。ストップロス注文は、あらかじめ設定した価格まで下落した場合に、自動的に保有ポジションを清算する取引方法です。一般的に損失の拡大を防ぐために使われます。

指値注文は、特定の価格レベルで株式を購入したり、ポジションを建てたりできます。そのため、リアルタイムで観察しながら有利なエントリーポイントを探す必要がないので、手間を省くことができます。

また、レバレッジを使用した超低位株のCFD取引には注意が必要です。レバレッジまたは証拠金での取引は、利益を高める一方で、損失も大きくなります。

リスク管理について詳しくはこちら

超低位株の取引方法

IG証券では、CFD取引で超低位株の取引ができます。取引は以下の5つのステップで簡単に行えます。

1. 超低位株のスクリーニングを行い、企業を調査します
2. 取引する株式を決めます
3. 口座を開設、または既存の口座にログインします
4. リスク管理方法を検討します
5. ポジションを建てます

超低位株のまとめ

• 超低位株とは、低額で取引される中小企業の株式（1株100円以下が目安）のことを指します。
• 株価は変動しやすく、一般的な株式に比べて流動性も低い傾向にあります。
• 大きなリターンが期待できますが、その分リスクも大きくなります。
• 適切に分析し、IG証券のトレーディングツールを使うことで、リスクを管理しましょう。
• 超低位株はCFDでも取引ができます。CFDで取引すれば、トレーダーは株式を直接所有するよりも低いコストでポジションを持つことが可能です。

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