マイクロン株の投資判断下げ 半導体価格はピークに近いとの見方
マイクロン・テクノロジーが今週発表した21年3～5月期決算は市場予想を上回る内容だったが、市場の一部は半導体価格のピークアウトを懸念して投資判断を引き下げた。
半導体メモリーの米マイクロン・テクノロジー<MU>が今週発表した2021年3～5月期決算は市場予想を上回る内容だったが、市場の一部は半導体価格のピークアウトを懸念して投資判断を引き下げた。
1日の米株式市場でマイクロンは前日比4.87ドル（5.73％）安の80.11ドルで終えた。
6月30日に発表した3～5月期決算は売上高が前年同期比36％増の74億2200万ドルだった。また、6～8月期の売上高予想は80億～84億ドルで、いずれも市場の予想を上回る水準だった。
サンジェイ・メロトラ最高経営責任者（CEO）は、DRAMとNAND型フラッシュメモリーの需給について22年末まで引き締まった状態が続くとの見通しを示した。マイクロンはまた、21年度の設備投資が95億ドル超になると明らかにした。
サミット・インサイツ・グループは、半導体の契約価格は21年6～8月期も引き続き上昇する可能性が高いが、短期的にはピークに近づきつつあるとの見方を示した。半導体の良好な需給バランスも21年後半にピークを迎える可能性があるとみている。
コンピューターとスマートフォンのサプライチェーンでは、在庫の積み上がりを示唆する初期兆候が出ているという。
サミット・インサイツは投資判断を「買い」から「中立」に引き下げた。
UBSは、マイクロンの設備投資の予想以上の増加が22年のフリーキャッシュフローを押し下げる可能性があると指摘。目標株価を120ドルから110ドルに引き下げた。投資判断は「買い」で据え置いた。
一方、レイモンド・ジェームズは投資判断を「ストロングバイ（強い買い）」で継続。目標株価は120ドルに置いている。業界による生産能力増強の自制が続く一方、デバイス1台あたりのメモリー使用量は引き続き増加するとの予想を示した。
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