iPhone13がマイナーチェンジでもアップル株に強気　現行水準は買い場—モルガンS

米アップル<AAPL>が秋に発売する予定のスマートフォン「iPhone」は現行機種のマイナーチェンジ版になる可能性が高いが、モルガン・スタンレーはアップル株に対する強気の見方を崩しておらず、現行の水準は買い場であるとみている。

モルガン・スタンレーは24日付のリポートで、アップルの目標株価を161ドルから162ドルに引き上げた。投資判断は引き続き「オーバーウェート（買い）」としている。

25日の米株式市場でアップルは0.30ドル（0.22％）安の133.11ドルで取引を終えた。終値から目標まで約22％の上値余地がある。

新型機種の名称は「iPhone13」になるとの見方が多いが、実質的には初の5G対応型機種となった現行「iPhone12」のマイナーチェンジ版の位置付けで、「4S」や「5S」といったかつての「Sサイクル」に相当するもよう。

iPhoneはSサイクルの年となった16年度と19年度に2ケタの減収率を記録している。

モルガン・スタンレーは、iPhoneのSサイクルに対する見方やリモートワークの機会減少により、2022年度のアップル業績の成長見通しについて投資家は懐疑的だと指摘。一方、同行はそれほど懸念しておらず、株式については長期的にみて良好な買い場だと考えると述べた。

アップル株に関する投資家の問い合わせはこの5年間で最も少ないとし、関心の希薄化の理由として以下の4つの要因を指摘した。

まずは現在がiPhoneの年間サイクルで最も静かな時期であること、次にアップルに対する規制当局の監視強化が将来にわたり株価の重しになる可能性があること、リモートワークの機会が減少することでパソコン「Mac」やタブレット端末「iPad」の需要が減少するとの見方、そしてiPhoneのSサイクルによる買い替えの先送りに対する懸念だ。

5Gデバイスやウエアラブルに追い風か

モルガン・スタンレーはiPhone13が従来のSサイクルとは異なる可能性があるとし、コロナ禍収束で消費者の外出時間が増えることに伴う5Gデバイスへの需要の増加や、サプライチェーンから届くデータの有望性を指摘した。

MacやiPad、およびサービス部門がリモートワークの減少で打撃を受けるとの見方にも賛成しかねるとし、確かにコロナ禍で需要は大幅に増加したが、元から成長は長期的なものだと述べた。その上で、これらの事業は22年度に前年度比9％もの成長を遂げる可能性があると予想した。

さらにスマートウオッチ「Apple Watch」やワイヤレスヘッドホン「AirPods」などのウエアラブル端末は、経済活動の再開に伴い売上高の伸びが加速する可能性があるとの見方を示した。