SCREEN上昇もアドテスト軟調 半導体関連株まちまち
・ジェフリーズ証券が目標株価引き上げ
・米アプライドが一部中国企業と取引中止
15日の東京株式市場で半導体関連株はまちまちとなった。SCREENホールディングス<7735>は上昇したが、アドバンテスト<6857>は軟化して取引を終えた。証券会社の目標株価の引き上げが支援となったが、米半導体装置大手が中国の一部企業との取引を中止したとの報道がアドバンテストの重しになった。
SCREENは前週末比245円（4.99％）高の5150円で取引を終えた。
一方、アドバンテストは15円（0.48％）安の3090円で終了。小高く始まった後、3155円まで上昇して年初来高値を更新したが、早々にマイナス圏に沈んだ。
ジェフリーズ証券は、SCREENの投資判断を「買い」で継続し、目標株価を5500円から5900円に引き上げた。
半導体製造装置の市況にかんがみ、2019年度の営業利益見通しを従来予想の339億円から295億円に引き下げ、また19年度のSE（半導体機器）売上高を前年比9％減と想定した。19年度は減益が見込まれるが、小幅にとどまるとの見方が好感されたもよう。
また、ジェフリーズ証券はアドバンテストの投資判断を「買い」で継続し、目標株価を3000円から3400円に引き上げた。
19年度の営業利益見通しを従来予想の475億円から464億円に引き下げ、また売上高を前年比13.4％減と予想した。アドバンテストは19年のテスター市場の売上高について、SoC（システム・オン・チップ）テスターが前年比15％減になると予想しているが、ジェフリーズ証券はこれを13％減にとどまると予想した。
アプライド、一部中国企業と取引中止
一方、半導体製造装置の世界最大手、米アプライドマテリアルズ<AMAT>が、発光ダイオード（LED）大手のアモイ三安光電など中国の一部企業や研究施設との取引を中止することが分かったと日本経済新聞が14日付で報道。半導体装置株の売り材料になった。
米中のハイテク摩擦が高まるなか、米国政府は取引に注意を要する中国企業のリストを作成。アプライドの動きはこれに基づくものとみられている。
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