東京エレクトロン、株価上昇低調　好業績に鈍い反応　見通しは低下

半導体製造装置の東京エレクトロンの株価回復がもたついている。15日の終値は7月中旬から8月初めにかけての大幅下落の3分の1を取り戻す水準。しかし日経平均株価はすでに、同時期の大幅下落の半分程度を回復していることを考えれば、冴えない値動きだとみることができる。東京エレクトロンは8日に好決算を発表したものの株価の反応は鈍く、アナリストが提示する目標株価は低下した。人工知能（AI）関連需要の強まりが追い風になる一方、中国向け輸出をめぐるアメリカの規制強化の見通しなどが不安視されている構図が、低調なムードにつながっているようだ。

東京エレクトロンの株価回復は日経平均に見劣り

東京エレクトロン（8035）の15日の終値は前日比1.45％高の2万7620円。日経平均（N225）が史上最大の下落を記録した5日につけた直近の安値（2万2055円）からの上昇幅は5565円となった。東京エレクトロンの株価は7月11日の高値（3万8050円）から8月5日までの間に1万5995円下落しており、この3分の1超を取り戻した計算だ。

ただ、東京エレクトロンの回復は日経平均全体の回復と比べれば見劣りする。日経平均は7月11日の最高値から8月5日にかけて1万0765.60円下落。15日の終値はこの安値から5268.22円高の水準で、約49％を取り戻した形になっている。7月中旬以降の日本株の変調は、米国の6月の消費者物価指数（CPI）を受けてドル円相場で円高が進んだことがきっかけ。円高はその後、8月5日には1ドル＝141円台まで進行して投資家心理を冷やしたが、このところは147円前後での推移が続いて不安を和らげている。

東京エレクトロンの4-6月期は市場予想を超える好決算

東京エレクトロンの株価に関する見通しの悪さは、好業績への反応の鈍さからも感じられる。東京エレクトロンが8日の取引時間終了後に発表した2024年4-6月期決算は、総収入が前年同期比41.7％増の5550億円となり、7四半期ぶりのプラス成長に復帰。ロイターがまとめた直前の市場予想の5024億円も上回った。また営業利益は前年同期の約2倍にあたる1657億円となり、こちらも市場予想（1275億円）を超えた。

さらに東京エレクトロンは決算発表に際し、2025年3月期の総収入の見通しを2兆3000億円とし、5月時点の2兆2000億円から上方修正した。河合利樹CEOは決算説明会で、AI開発に関連して半導体製造装置への需要が拡大していることを強調。2025年に向けても「最先端メモリ、最先端ロジックの設備投資が本格化すると期待される」と述べた。

しかし翌9日の株価は朝方こそ前日終値比で10％超高となる場面もあったが、終値では0.70％高どまり。LSEGのデータによると、アナリストが提示する目標株価の平均は15日時点で3万9133.33円となっており、決算発表前の4万0905円程度から下がっている。株価が大幅に下落した現状からは42％高にあたる水準だが、せっかくの好決算も株価上昇の期待をかつてのレベル以上に高めるには至らなかったようだ。

中国市場の見通しが東京エレクトロンの株価の重荷に

株価の重荷となっているのは、東京エレクトロンが見込む需要拡大につきまとう不透明感だ。ロイター通信によると、米国のバイデン政権は半導体製造装置の中国向け輸出に関する新たな規制を8月中に公表する見通し。オランダと日本、韓国は規制の対象外にすることが検討されているというが、詳細は不明だ。バイデン政権は2022年10月と2023年10月にも高性能半導体技術の中国向け輸出の規制を強化し、NVIDA（エヌビディア）の業績が下押しされるといった影響も出ている。

東京エレクトロンの4-6月期の総収入のうち49.9％は中国向け。中国の顧客企業が投資を前倒ししていることが中国比率を高めているといい、2025年1-3月期には30％程度まで下がる見通しだ。また、東京エレクトロンは中国企業の2026年の投資は2025年よりも低くなるとみている。こうした中国市場をめぐる不安を、AI関連需要の成長でカバーすることができるかどうかが今後の株価を左右しそうだ。