主要指数が高騰　半導体銘柄も続伸

日本の主要株価指数は外国人投資家の資金が流入したことから高騰し、日本株の連騰が続いた。東京証券取引所（東証）のプライム市場指数は1日、外国人投資家マネーが流入したことで高騰し、外国人投資家が日本株に注目していることを如実に表した。半導体関連銘柄の評価額が5月に高騰したことを受け、6月にも続伸が続くとみた投資家心理も高騰に貢献した。

外国人投資家が押し上げた主要指数

東証のプライム市場指数は1日、0.88％高の2,149円29銭で取引を終え、記録的な高値をつけた。プライム市場に上場している主要株を対象としたこの指数が高値を更新したことは、国外からの投資マネーが流入していることを表している。

財務省のデータによると、この高騰は外国人投資家の資金によるものだとみられている。データは6週間連続で外国人投資家の株式取引が純増となっていることを示しており、これは2019年11月以来の記録となる。トピックスが1990年以来の高値をつけたこと、また日経平均株価が18ヶ月ぶりの記録高となったことは、日本株への興味の高さを表している。

米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派長期金利政策、また米国の債務上限問題がドルの需要を高めたこともあり、5月を通じて円安傾向が続いた。米ドル／円相場は5月に4.5％上昇した。

しかし、5月末に始まった円高傾向は6月2日にも続いた。投資家は、これまで日本株の上昇を推し進めてきた外国人投資家マネーの流入が、円高によって減速することを考慮する必要があるかもしれない。

節目を迎える中で続伸する半導体関連銘柄

半導体関連銘柄は1日も続伸し、5月に起きた評価額急騰のトレンドを続ける形となった。

評価額が高い半導体関連銘柄に投資家が好感を持ったのには、いくつかの理由がある。供給サイドでは、半導体メーカーによる供給不足解消の見込みが挙げられる。供給の安定はいくつかのセクターにおける需要増に応えるとみられている。例えば、人工知能（AI）は高度なチャットボットの登場により隆盛を見せており、投資家は生産性や利益の向上のためにAIを活用する企業へ期待を寄せている。さらに電気自動車（EV）セクターでは、値下げや生産体制の増強により、要となる半導体の需要が高まっている。

エヌビディアは5月最終週、時価総額が1兆ドルを超える6社の仲間入りをし、それを受けて日本の半導体関連銘柄も評価額が上昇した。同社は30日、半導体株として初めて1兆ドル超えを果たしたが、その後下落した。

東京エレクトロン（8035）の株価は1日に2.17％上昇し、5月初め以来の上げ幅は27.3％となった。同社の強豪となるアドバンテスト（6857）の株価は1日に0.45％上昇し、5月の70％高を追う形となった。両者とも5月に決算を発表し、サプライチェーンの分断が改善するにつれ、利益も上昇するとの見方を示した。

半導体メーカーの株価は、需要に応えるだけの生産能力があるとの安心材料を投資家に提供できれば、さらに上昇する可能性がある。また、輸出型の半導体メーカーは、近頃流入している外国人投資家マネーの影響を受けやすいと見られている。

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