米国株、1か月半ぶり3日続落　7大銘柄も同時下落　パウエル氏発言影響

米国の株式市場に上昇疲れが出ている。21日はS&P500種株価指数が3営業日続落を記録。米国株を引っ張ってきた半導体大手のNVIDIA（エヌビィア）などの7大銘柄もそろって値下がりした。S&P500の3営業日続落は5月初め以来1か月半ぶり。7大銘柄の同時下落は約1か月ぶりの出来事だ。21日は米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が改めて7月以降の利上げの必要性を指摘しており、今後も米国株の動向はFRBのかじ取りをにらみながらの展開になりそうだ。

米国株は6連騰後の3営業日続落

21日のS&P500種の終値は前日比0.5％安の4365.69。S&P500は強気相場入りした8日以降、6営業日連続で上昇してきたが、16日以降の3営業日は連続して下落した。3営業日続落は5月1日から4日にかけての4営業日続落以来。ハイテク株が多いナスダック総合指数も21日で3日続落となっており、株価上昇の勢いが小休止している状況といえる。

また21日は、「ビッグ・セブン」や「マグニフィセント・セブン」とも称される7つの銘柄がそろって下落した。エヌビディア（チャート）が1.7％安となったほか、電気自動車大手のテスラ（同）は5.5％安、グーグルを傘下に持つアルファベット（同）は2.1％安だった。マイクロソフト（同）やSNSのフェイスブックなどを展開するメタ・プラットフォームズ（同）、アマゾン・コム（同）、アップル（同）もそれぞれ1.3-0.6％の値下がり。7大銘柄がそろって下落するのは、5月23日以来約1か月ぶりだ。

パウエル氏はタカ派姿勢を維持

21日の株価下落はパウエル氏の議会証言が影響したとみられる。パウエル氏は下院金融委員会に出席し、今後の利上げについて「これまでよりも緩やかなペースで進めることが理にかなっている」と発言。FRBが14日に約1年半ぶりとなる利上げ見送りを決めたことは「利上げ打ち止め」を意味しないとし、経済見通しで示された年内2度の追加利上げの必要性についても可能性が高いとの見方を示した。

パウエル氏の発言内容は従来のタカ派姿勢を維持したといえ、米国株上昇の勢いを大きくそぐほどではないともいえる。ただ、今後の経済指標などからFRBの利上げが現在の想定以上に長く続き、金利水準も高くなっていくとの見方が強まれば、株式市場の下押し圧力として働く可能性もありそうだ。