2024年注目の電気自動車（EV）関連銘柄4選
自動車の完全電気化は道のりは厳しいものの、着実に進んでおり、大手自動車メーカーは続々と電気自動車（EV）の新モデルを発表しています。ここではEV関連銘柄を4選紹介します。取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。
EV販売台数は険しくも着実に拡大
電気自動車（EV）が二酸化炭素を排出する従来のガソリン車に取って代わる道筋は、かなり険しくなっているようです。しかし、世界のEV販売台数は記録を更新し続けており、2024年に入り大手自動車メーカーは続々とEVの新モデルを発表しています。
市場競争が過熱する中、低価格の中国製EVに対する懸念が高まっています。ジョー・バイデン米国大統領は、中国から米国へのEV輸入に100％の関税を課すことを検討しており、欧州委員会も独自の関税または関税割当制度を導入する可能性があります。中国市場の売上に大きく依存しているフォルクスワーゲン、メルセデス・ベンツ、BMWは、そうした動きに反対するロビー活動を行っています。
注目のEV銘柄4選
ここでは、2024年に注目のEV関連銘柄4選を紹介します。取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。また、過去の値動きは将来の株価動向を示すものではありません。
BYD（1211.HK）
中国のBYDは一時EV販売台数世界第一位を記録していましたが、テスラにその座を明け渡しました。同社にはウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイ（BRKA）が出資しており、2023年の販売台数は、前年比61.9％増の約302万台に上りました。
中国は世界最大のEV市場であり、同社はEVとプラグインハイブリッド車（PHEV）の販売において圧倒的な地位を築いています。また、垂直統合はテスラに対する強みであり、1995年に二次電池の製造を開始した同社は、現在ではEV用の半導体とバッテリーを製造しています。これにより、生産コストを下げるだけでなく、供給ラインの安全性も高めています。
販売台数全体に占める輸出台数の割合は低いながらも、急速に増加しており、2022年には前年比4倍、2023年にはさらに3倍の24万2765台に上りました。
2024年にはタイに工場を設立するほか、メキシコや、習近平国家主席が5月にオルバン首相と会談したハンガリーにも工場を建設する計画を立てています。
本田技研工業（7267）
本田技研工業はトヨタ自動車や日産自動車（7201）に並ぶ日本第3位の自動車メーカーとして知られています。三部敏宏最高経営責任者（CEO）は年初、「（EV時代の到来で）新興メーカーを含め自動車会社の序列は激動する。過去の輝かしい功績にあぐらをかいてはいられない」と発言しました。
同社は電気自動車への取り組みが遅れているものの、その遅れを取り戻そうと全個体電池の開発などを進めています。バッテリー駆動の電気自動車（BEV）は現在、世界の自動車販売台数の0.5%程度ですが、2030年までに少なくとも200万台のBEVの生産を目指しています。さらに、2040年までにはEVもしくは水素燃料電池自動車のみを販売することも目標に掲げています。
同社は2024年度の見通しとして、研究開発に過去最高の1兆1900億円を支出し、その大部分をEVに投じると発表しました。自動車生産台数がトヨタ自動車の半分以下であることを考慮すると、この金額はトヨタの研究開発費1兆7000億円よりも突出していると言えます。
4月にはカナダのオンタリオ州でEVの組み立てと電池の生産に約150億カナダドルを投資すると発表しました。2028年の稼働開始を目指しており、年間最大生産能力は24万台規模を想定しています。米オハイオ州ではEV生産体制を整えるために工場を改修し、LGエナジー・ソリューションとバッテリーの合弁会社を設立しました。
この規模の投資ができる背景には、同社の収益性の高さが挙げられます。2023年度の通期売上高は20.8％増の20兆4300億円、純利益は主に北米でのハイブリッド車の売上好調により、70％増の1兆1071億円に拡大しました。ネットキャッシュは約1兆円増の3兆7616億円でした。
ステランティス（STLA）
ステランティスは2021年にフィアット・クライスラー・オートモビルズ（STLA.MI）と、プジョーやシトロエンを子会社に持つグループPSAが合併して誕生した巨大自動車メーカーです。多彩なブランドを一挙に取りまとめたことから、経営面や収益面での困難が予想されましたが、好調な業績を上げています。
同社によると、過去3年間の売上高と純利益はいずれも増加しており、2023年には合併による「ネットキャッシュシナジー」として84億ユーロを計上しました。研究開発に33億ユーロを投じた後でも、2023年末時点の現金及び現金同等物は436億7000万ユーロに相当しました。また、この10年間でEV推進のために500億ユーロ以上を投資しています。
同社は2030年までに、欧州で販売するすべての乗用車をEVにすることを目指し、米国では乗用車と小型トラックの50％をBEVにすることを目標としています。第1四半期に3種類の新型BEVを発表しましたが、年末までにさらに15種類のBEVモデルを市場に導入する予定です。
同社はまた、サムスンSDI、LGエナジー・ソリューション、メルセデス・ベンツ、トタルエナジーズ傘下のサフトと提携し、米国、カナダ、フランス、ドイツ、イタリアにEV電池生産工場を建設しています。米インディアナ州の工場では、電気駆動モジュールの生産も開始しています。
4月にカルロス・タバレスCEOは、中国自動車メーカーのイタリアでの生産開始をイタリア政府が許可した場合、同社は売上と市場シェア両方を失うことになると危機感を表しました。現状抱える工場の多くが不要になる可能性があると警鐘を鳴らしており、ある程度の犠牲を覚悟しながらも、競争する姿勢を見せています。
同社は欧州市場で16.8％のシェアを獲得している一方で、中国ではわずか0.3％にとどまっています。株価は5月13日に21.03ユーロで引け、2021年に新規株式公開（IPO）して以降、65％上昇しています。
トヨタ自動車（7203）
トヨタ自動車は日本が誇る世界最大の自動車メーカーです。豊田章男会長がEV市場に難色を示しているのは有名な話ですが、それでもEV用全固体電池の開発に多大な資源を投入しています。
同社は4月、自動車の電動化のために2021年から合計186億ドルもの新規投資を米国生産拠点に投じてきたと発表しました。2023年末時点で前年比25%増の9兆4210億円分の現金及び現金同等物を保有し、「トヨタ銀行」とも揶揄されるキャッシュフローを持つ同社にとって、このような投資は難しいものではありません。
国内の完全電気自動車のシェアはごくわずかですが、同社はEVに搭載する全固体電池の開発を進めています。この電池は、短い充電時間でも航続距離を大幅に伸ばすことができるほか、重量が非常に軽いという特徴を兼ね備えています。同社は1990年代から全固体電池を研究しており、この分野において他社をしのぐ可能性があります。
EV関連への投資を拡大させる一方で、同社は電気モーターと内燃機関を兼ね備えたハイブリッド車で人気を博しています。1990年代後半に世界で初めてハイブリッド車の商品化に成功し、現在では世界のハイブリッド車市場の6割近くのシェアを獲得しています。
同社の2023年度の新車販売台数のうち、ハイブリッド車は3分の1を占めました。2024年度の見通しでは、ハイブリッド車の販売台数を24.5%増の447万6000台とし、全販売台数の41%を占めるとしています。BEVの世界販売台数も加速すると見込んでいますが、それでも予想販売台数は17万1000台にとどまっています。
主に米国の消費者がハイブリッド車に乗り換えたことが追い風となり、純利益は前年比2倍となる4兆9449億円、売上高は21％増の45兆953億円を計上しました。
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