サイバーセキュリティ がテーマの注目 銘柄 5選【2024年最新】
企業を攻撃から守るサイバーセキュリティ関連銘柄には、長期リターンが期待できます。クラウドストライクやトレンドマイクロなど、今期に注目の米国・日本株を紹介します。この記事で取り上げる銘柄は、時価総額に基づいて選ばれています。
サイバーセキュリティ関連銘柄の背景
リモートワークや地政学リスクにより、デジタル上でのセキュリティに対する重要が高まるにつれ、サイバーセキュリティ関連銘柄の人気が高まっています。
新型コロナウイルスの感染拡大の落ち着きとともに、サイバーセキュリティ関連銘柄の株価は横ばいとなり、2020年と2021年に膨れ上がった評価額を抑え込む形となりました。しかし、2023年に人工知能（AI）やクラウドへの移行が大きく進んだことを受け、人気を取り戻しつつあります。
サイバーセキュリティが今後も政府や企業にとって重要な課題であることは変わらず、関連サービスを提供する企業にとっては好材料となります。
サイバーセキュリティ関連銘柄の魅力
サイバーセキュリティ関連銘柄の魅力は近年高まっています。新型コロナウイルス感染拡大の影響で自宅勤務を命じる企業が増えると、それに伴ってサイバーセキュリティ関連の支出も増加しました。過去5年間には仮想通貨の需要も高まっており、デジタル資産を守る強固なセキュリティ技術が求められています。
また、国や個人によるサイバー攻撃が複雑化する中、将来に向けた安全保障の強化も必要となっています。米国のサイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁は、国家主導のサイバー攻撃を行なっている国の一つとして、北朝鮮を挙げています。
このような状況下でも、一般的に企業はサイバー攻撃への対策が不十分であると見られています。マッキンゼーが2022年10月にまとめたレポートによると、デジタル経済とともにサイバー犯罪が成長する中で、およそ2兆米ドルの市場機会があると試算されています。これは企業のサイバー攻撃に対する強い懸念を表しています。
ハイテク企業が提供する他のサービスに比べ、サイバーセキュリティ関連サービスは景気後退に強いとされていますが、テクノロジー業界全体が悪化した場合はその影響を受けることがあります。とはいえ、政府機関を顧客として持っている大手サイバーセキュリティ企業は、景気の浮き沈みの影響を受けにくい傾向にあります。
サイバーセキュリティ関連銘柄の取引方法
サイバーセキュリティ株は、投資家が世界各国の株の中から選んで取引をする、トレーディングプラットフォーム上で個別株として取引することができます。また、上場投資信託（ETF）の一部として取引することも可能です。
例えば、ブラックロックのiShares Cybersecurity and Tech ETFにはサイバーセキュリティ関連株が複数含まれており、その割合はそれぞれの企業の時価総額によって決められています。また、HACK ETFMG Cyber Security ETFの運用資産は1兆円を超えており、これも時価総額に注目しています。
サイバーセキュリティ株は、ハイテク関連株と同じように市場によって左右されます。決算シーズンには取引量の増加に伴ってボラティリティも高まるため、投資熱が高まる傾向にあります。
ハイテク株と同じように、サイバーセキュリティ株は比較的リスクの高い銘柄であると見なされています。マクロ経済的な変化、特に米連邦準備制度理事会（FRB）による金融政策の発表に反応します。
また、サイバーセキュリティ株は地政学リスクが高まると上昇することもあります。ロシアのウクライナ侵攻後、西側諸国を標的としたロシアのサイバー攻撃を念頭に、英国に拠点を置くダークトレース（DARK）の株価は高騰しました。
注目のサイバーセキュリティ株5選
ここでは、取引を検討すべき日米のサイバーセキュリティ関連銘柄をご紹介します。（株価とその推移は2024年10月23日時点の引用です。過去の値動きは、将来の株価動向を示すものではありません。）
Palo Alto Networks (PANW)
Palo Alto Networksは、ネットワークやクラウドのセキュリティ分野におけるリーディングカンパニーです。次世代セキュリティ戦略を積極的に展開しています。同社はAI技術を活用し、ゼロトラストモデルに基づいた脅威検出を強化することで、企業や政府機関に高度なセキュリティサービスを提供しています。また、IBMのQRadar SaaS資産の取得により、セキュリティソリューションをさらに拡充する計画です。
2024年度第4四半期の業績は、前年同期比12%増の22億ドルの売上を記録し、純利益は3.58億ドルに達しました。年間を通しては、売上が80億ドルに成長し、次世代セキュリティの年次契約売上（ARR）が42億ドルに達するなど、顧客ベースの拡大が目立ちます。また、非GAAPベースでの営業利益率は27.3%を記録し、堅実な収益性を示しました。
株価の面では、Palo Alto Networksの成長力が市場に評価されており、PERも51.96倍と高めで推移しています。株価は376.10ドルと、同社は中長期的にクラウドおよびAI市場の成長を取り込んでおり、今後もさらなる株価上昇が期待されます。加えて、今後の成長見通しを支える営業利益率の改善も株主価値の向上に寄与すると考えられます。
トレード戦略としては、成長性の高い同社株を中長期的に保有することが有効です。四半期決算発表後のボラティリティを利用した短期トレードも有望ですが、押し目を狙った買いが特に効果的です。
CrowdStrike (CRWD)
CrowdStrikeは、エンドポイントおよびクラウドセキュリティに特化したサイバーセキュリティ企業です。AI駆動型の「Falcon」プラットフォームを通じて、リアルタイムの脅威検出と迅速な対応を提供しています。同社のセキュリティクラウドは、脅威インテリジェンスと高度なAIを組み合わせ、企業のサイバー攻撃を未然に防ぐための最先端ソリューションを実現しています。クラウドネイティブな設計により、シンプルで迅速な導入が可能で、多くの顧客に支持されています。
2024年第2四半期の決算では、前年同期比32%増の9億6,390万ドルの総売上を達成しました。また、年間契約売上（ARR）は38億6,000万ドルに成長し、GAAPベースの純利益は4,700万ドル、1株当たり利益は0.19ドルとなっています。非GAAPベースでは、純利益が2億6,080万ドル、1株当たり1.04ドルに達し、顧客基盤の拡大が続いています。また、営業キャッシュフローは3億2,660万ドルと、過去最高を記録しました。
株価は308.51ドルと、堅調な収益成長とAI技術を活用した強力なプラットフォームによる高い評価を受けて推移しています。同社は、次世代サイバーセキュリティ市場の中心的な存在であり、PER は450.91倍と業界平均を大きく上回っています。今後の成長に向けて、製品ライン拡充や新技術の導入が期待されており、長期的な投資家にとっては有望な銘柄です。
トレード戦略としては、四半期決算後の株価変動を狙った短期トレードが有効です。強固な成長トレンドを背景に、押し目買いの好機を捉えるのが効果的でしょう。また、Falconプラットフォームの導入拡大により、さらなる市場シェアの獲得が見込まれています。
Zscaler (ZS)
Zscalerはクラウドセキュリティのリーダーとして、ゼロトラストモデルに基づいた「Zero Trust Exchange」プラットフォームを提供しています。このプラットフォームは、世界中の160以上のデータセンターを通じて展開され、企業のアプリケーション、ユーザー、デバイス間の安全な接続を実現します。また、AIと機械学習を活用し、リアルタイムで脅威を検出しデータを保護する高度なソリューションを提供しています。
2024年度第4四半期の決算では、売上が前年同期比30%増の5億9,290万ドルを記録し、顧客基盤の拡大と持続的な成長を示しました。GAAPベースの純損失は1,490万ドルであったものの、Non-GAAPベースでは1億4,060万ドルの純利益を達成しました。また、フリーキャッシュフローも増加し、2億365万ドルに達しています。年間では売上が21億6,770万ドルに達し、前年から34%増加しています。
株価の動向を見ると、186.16 ドルと、AIとクラウドセキュリティ市場の拡大を背景に市場から高く評価されています。成長過程にあり収益の大半を再投資することから、同社のPERは算出されていません。成長期待が依然として高いことが株価に反映されています。また、将来的にはGoogle Chrome EnterpriseやNVIDIAとのパートナーシップが、さらなる成長ドライバーになると予想されています。
トレード戦略としては、中長期的な投資が有効です。ゼロトラスト戦略やAIベースの保護ソリューションへの需要が高まる中、Zscalerは持続的な成長が見込まれます。四半期決算後の株価変動を利用した短期トレードも可能です。
Trend Micro (4704)
トレンドマイクロは、クラウドセキュリティやエンドポイント保護に強みを持つ日本のリーディングカンパニーです。特に法人向けセキュリティプラットフォーム「Trend Vision One」が成長を牽引しています。サイバー攻撃の増加やAIの進化がもたらす新たな脅威への対応が急務となる中、同社はネットワーク、メール、エンドポイントなど多領域で包括的なソリューションを提供しています。
2024年第2四半期の決算では、売上高は前年同期比12.5％増の1,345億円を記録し、営業利益は24.4億円で34.4％増加しました。特に、アジア・パシフィック地域での成長が顕著で、同地域の売上は26.2％増加しました。為替の円安効果も業績を押し上げ、最終的な純利益は前年同期比50.9％増の178億円に達しました。
株価面では、トレンドマイクロは持続的な成長と収益性を背景に、7,973円と安定した評価を受けています。同社は継続的な配当と自己株式の取得を通じて、株主還元にも積極的です。PERは30.97倍と業界平均と比較しても妥当な範囲内です。したがって、中長期的なポートフォリオに組み入れる価値があります。
トレード戦略としては、同社の安定した業績とセキュリティ需要の拡大を踏まえ、長期保有が有効です。加えて、四半期決算発表のタイミングを狙った短期的なトレードも有望です。また、クラウド型セキュリティの拡大により、さらなる成長が期待されます。
日立製作所 (6501)
日立製作所は、社会インフラ、IT、エネルギー、モビリティ分野を網羅する多岐にわたる事業を展開しています。とりわけ、セキュリティやデジタルソリューションに強みを持っています。サイバーセキュリティの分野では、クラウドおよびAI技術を活用したインフラ防御や、スマートグリッドや輸送システムにおけるセキュリティの強化を推進しています。また、ゼロトラスト戦略に基づき、顧客に信頼性の高いセキュリティサービスを提供しています。
2025年3月期第1四半期（2024年4月～6月）の決算では、売上収益が2兆2,114億円で前年同期比4.8%減となりましたが、調整後営業利益は51.4%増の1,976億円と大幅な改善を見せました。また、親会社株主に帰属する四半期利益は1753億円で、前年同期の2.5倍以上に増加しています。このような収益性の改善は、事業ポートフォリオの最適化と効率的なコスト管理の成果とされています。
株価は同社の多様な事業展開と収益性向上により、3,896円と安定した推移を見せています。1株当たりの四半期利益も37.87円と前年同期の14.96円から大幅に上昇しており、株主還元の強化も進めています。株式分割が実施されている点も、流動性向上に寄与しています。
トレード戦略としては、長期的なインフラ需要の拡大に伴い、長期保有が推奨されます。また、四半期決算発表後の株価変動を狙った短期トレードも有効です。特に、調整局面での押し目買いが利益を最大化する好機となるでしょう。社会インフラ投資が増加する中で、日立は今後も成長が期待される銘柄です。
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