日経平均、エヌビディアで急落　週次1621円安　週明け反発見通しも

日経平均株価は週次1621円安　約半年ぶりの下落幅

日経平均株価（N225）の2月28日の終値は3万7155.50円で、3万8000円台を大きく割り込み、2024年9月19日（3万7155.33円）以来の安値水準となった。1週間での下落幅（1621.44円安）は、米国経済悪化への懸念が強まっていた9月2-6日週（2256.28円安）以来の大きさだ。

エヌビディア決算で投資家心理悪化　アドバンテストは週次15.72％安

日経平均の見通しを悪くしたのはエヌビディアの決算だ。エヌビディアが26日に発表した2024年11月-2025年1月期決算は成長ペースの鈍化を感じさせる内容。人工知能（AI）ブームに対する投資家の高い期待に応えることはできなかった。翌27日はS&P500種株価指数（SPX）が前日比1.59％安と急落し、これを受けた28日の日経平均は前日比1100.67円安という、自民党総裁選に際して相場が混乱した2024年9月30日（1910.01円安）以来の大幅安となった。

個別銘柄の値動きをみると、アドバンテスト（6857）が週次15.72％安となって、日経平均を398円押し下げ。半導体製造装置の東京エレクトロン（8035）と、英半導体大手アーム・ホールディングス（ARM）を子会社に持つソフトバンクグループ（9984）も週次10％台での値下がりとなった。値がさ株の筆頭格である衣料品大手のファーストリテイリグ（9983）は週次3.21％安で、日経平均を134円押し下げている。

こうした中、アドバンテストの株価の28日の終値（8116円）は1月10日につけた最高値（1万0380円）から21.81％安となった。東京エレクトロンの28日終値（2万2125円）も、1月8日の年初来高値（2万7540円）から19.66％安の水準だ。エヌビディアに対する期待の後退が日本の半導体株の見通しも悪くしたといえそうだ。

日経平均は週明けの反発に期待　割安感は半年ぶりの水準に

一方、週明け3月3日の日経平均には買い戻しの期待も高い。2月28日の米国株式市場ではS&P500が前日比1.59％高の反発をみせており、投資家の不安心理は後退しそうだ。

日経平均の値下がりは割安感も強めた。ブルームバーグによると、日経平均の水準と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率（PER）は28日段階で18倍台で、日経平均が3万5000円台をつけていた2024年9月11日以来の小ささとなっている。個別株でみても、アドバンテストの予想PERは27倍程度で、2020年以降の平均（約28倍）を下回った。東京エレクトロンも同様に、足元の予想PERは18倍程度で、2020年以降の平均（約23倍）よりも大幅に低い。

円高とトランプ政権の動向は波乱要因　米国の経済指標発表への警戒感も

ただし日本株には円高という不安材料も残っている。ブルームバーグによると、ドル円相場（USD/JPY）の2月28日のニューヨーク市場での終値は1ドル＝150.63円で、前日比0.82円の円安に振れた。しかし日米の長期金利（10年物国債利回り）の差は9月中旬以来の小ささとなる2.837％ポイントまで縮まっており、引き続き円高圧力として働く見通しだ。

また米国経済をめぐってはドナルド・トランプ大統領の関税政策が波乱要因として想定されるうえ、3月3日以降は米国での注目経済指標の発表も相次ぐ。米国株が大きく下落すれば日本の株式市場でも投資家心理を冷やす可能性があり、日経平均の今後の見通しをめぐっては、重苦しいムードが漂うことも考えられそうだ。