日経平均、凪ぐ　見通しには波乱も　半導体株堅調でS&P500連騰

日経平均株価が凪の状態に陥った。10日の終値は前週末比0.02％安で、約10か月ぶりの小幅な値動き。背景にはFX市場で円高が進むことへの警戒もあるとみられ、ゴールデンウィークの連休明けに株価上昇が勢いづくことはなかった。一方、アメリカの株式市場ではS&P500種株価指数が3週連続で値上がり。長期金利（10年物米国債利回り）の低下が安心感を高め、半導体株も上昇基調を保った。ただ、来週15日には4月の消費者物価指数（CPI）の発表が控えており、日米の株価の見通しが大きく揺れ動く可能性もありそうだ。

日経平均は週次で0.02％安　ソニーGやトヨタ自が重荷

日経平均（N225）の10日の終値は3万8229.11円で、1週間前との比較では6.96円安。4連休明けの7日は前週末の米国の株高を追い風にして600円近く値上がりしたが、翌8日は630円安。勢いづくことのないまま1週間を終えた。週次0.02％安は2023年7月10-14日週の0.01％高以来の小幅な値動きだ。

個別銘柄では、米メディア大手パラマウント・グローバルに対する買収提案が報じられたソニーグループ（6758）が、負担の重さが嫌気されるなどして週次10.34％安となった。前週から5営業日続落という不振ぶりだ。トヨタ自動車（7203）は8日に発表した2025年3月期の営業利益の見通しが市場予想を下回り、8日から10日まで3日連続で株価が値下がりした。半導体基板を手掛ける信越化学工業（4063）も日経平均の足を引っ張っている。

日経経平均が勢いづかない背景には円高への警戒もありそうだ。日本政府は日本時間の4月29日と5月2日に為替介入を行ったとみられ、ドル円相場（USD/JPY）は3日に一時、1ドル＝151.85円をつけた。その後、ドル円相場は155円台まで戻っているが、日米金利差は縮小傾向にあり、円高方向への値動きが意識されやすい状況にある。

アメリカのS&P500は見通しに明るさ　半導体株堅調維持

一方、米国の株式市場の見通しは明るさが増してきた。10日のS&P500（SPX）の終値は5222.68で、1週間前比1.85％高。3月28日につけた最高値（5254.35）まであと0.61％に迫った。3日発表の4月雇用統計で労働市場の過熱感が薄れて長期金利が低下し、株式の投資先としての魅力を相対的に高めていることが影響した。

また、半導体株の値動きも堅調だ。半導体大手NVIDIA（エヌビディア、NVDA）の株価は週次1.23％高。ブロードコム（AVGO）は4.28％高だった。S&P500構成銘柄ではないものの、英半導体大手でソフトバンクグループ子会社のアーム・ホールディングス（ARM）は7.02％高。8日に示した2025年3月期の総収入の見通しが市場予想を超えられず、9日は2.34％安となったものの、10日の5.07％高で取り戻した。台湾積体電路製造（TSMC）は10日に4月の総収入が台湾ドルベースで前年同月比59.6％増だったと発表し、米国での株価（TSM）が前日比4.53％高となっている。

アメリカの4月CPIが日米の株価の見通しを分ける可能性も

こうした中、投資家の関心は15日発表の4月CPIに向かう。CPI上昇率は3月まで市場予想を上回る結果が続き、物価上昇の根強さを印象づけてきた。4月のデータでも物価上昇率が上振れすれば、4月雇用統計の弱さでつながった米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げへの期待が改めてしぼむことが考えられる。逆に4月CPIで物価上昇が弱まる見通しがでれば、利下げ期待がふくらんで長期金利の低下につながりそうだ。

ただ、米国の長期金利低下はS&P500にとっては追い風になるが、日経平均には逆風ともいえる。米国の長期金利が下がってドル高圧力が弱まった場合、ドル円相場で円高が進む可能性があるからだ。日経平均の2023年以降の急伸は、ドル円相場が130円前後から150円台へと円安に振れる中で起きているだけに、4月CPIが日経平均とS&P500の見通しを分ける筋書きも考えられそうだ。