米CPI、7月は横ばい見通し　14日発表　S&P500上昇も

アメリカで14日に発表される7月の消費者物価指数（CPI）は総合指数の伸び率が前月から横ばいになる見通しだ。米国の物価上昇の加速がみられなけば、米連邦準備制度理事会（FRB）の9月利下げ観測を強め、長期金利（10年物米国債利回り）の低下を促しそうだ。景気減速懸念が強まらない形での長期金利低下は株式市場にとって好材料といえ、S&P500種株価指数の値上がりにつながる可能性がある。ただし米国金利の先安観が円高ドル安の進行を印象づけた場合には、キャリートレードの巻き戻しによる株安見通しを強めるおそれもぬぐえない。15日にも米国経済の行方を占う経済指標の発表が予定されており、S&P500にかかる上昇圧力が控えめになる可能性もありそうだ。

【関連記事】アメリカ株、復調へ前進　SP500上昇継続　物価見通しに安心感（2024年8月15日）

アメリカの7月CPIは総合指数の伸び率が横ばいの予想

米国の労働省は14日午前8時30分（日本時間14日午後9時30分）に7月CPIを発表する。ロイターがまとめた事前予想では、総合指数の伸び率は前年同期比3.0％となり、6月と同じ数字になる見通し。また、食品とエネルギーを除いたコア指数の伸び率は3.2％となり、6月（3.3％）から低下するとみられている。予想通りになれば、米国の物価上昇加速が感じられない結果といえそうだ。

物価上昇の落ち着きはFRBにとっては朗報で、金融市場では9月17、18日に予定される連邦公開市場委員会（FOMC）での利下げ見通しが強まりそうだ。CMEグループによると、9月FOMCでの利下げについて投資家の動向から算出される確率は、日本時間13日午前11時段階で100％。利下げ幅が0.5％幅となる確率についても、49％程度が見積もられている。金融市場では5日に9月の0.5％利下げの確率が83％まで上がる場面もあり、7月CPIを受けて再び上昇する可能性がある。

アメリカの長期金利低下でS&P500が上昇する可能性も

利下げ見通しの強まりは長期金利の低下につながるS&P500（SPX）にとっての上昇要因といえる。米国の長期金利は5日には3.783％まで低下し、2023年7月19日（3.742％）以来、約1年ぶりの低水準となっていた。金利水準の低下は株式の投資先としての魅力を相対的に高める株高要因とされるうえ、CPI上昇率の落ち着きは米国の経済活動にとっての良いニュースといえることから、株式市場のムードが明るくなることも考えられそうだ。

ただしこのところのS&P500は長期金利の低下と合わせて値下がりするケースも目立つ。長期金利低下の要因が2日に発表された7月雇用統計の悪化という米国経済のとってのマイナス材料だったことに加え、ドル円相場（USD/JPY）で進んだ急激な円高がキャリートレードの縮小につながったとの声も多い。低金利で借りた円をドルなどに交換し、米国株などのリスク性資産に投資するキャリートレードを行っていた投資家は、円高が進むと円建ての借り入れの返済のために必要となる資金の外貨建てでの額面が大きくなり、手持ちの米国株などの売却を強いられる側面がある。

大手ハイテク株の値動きは冴えず　エヌビディアは反発

こうした中、S&P500の12日の終値は前週末比0.00％高の5344.39となり、7月CPI発表を前にした様子見ムードが感じられる。12日の終値は7月16日につけた最高値（5667.20）から5.70％安の水準で、2024年に入って38回も最高値を更新した勢いはそがれた。また、S&P500への影響度が大きい大手ハイテク株も冴えない値動きだ。12日には半導体大手のNIVIDIA（エヌビディア、NVDA）が4.08％高、アップル（AAPL）が0.60％高と値を伸ばしたものの、テスラ（TSLA）は1.26％安、アルファベット（GOOGL）は0.84％安となるなど、見通しは明るくない。

米国の株式市場の今後の見通しをめぐっては7月CPI発表の翌日（15日）に発表される7月の小売売上高の影響も予想される。結果が事前予想よりも弱かった場合には米国経済悪化の懸念からS&P500の値下がりにつながる可能性もあり、7月CPI発表後の経済指標に対する警戒感も出てきそうだ。