米国株にトランプショック　半導体や雇用統計も不安　S&P500大急落

アメリカのS&P500は新型コロナ期以来の下落率　最高値からは12.17％安

S&P500（SPX）の3日の終値は5396.52で、7月雇用統計の悪化が円キャリートレードの巻き戻しを引き起こした後にあたる2024年8月12日以来の低水準。前日比4.84％安という下落率は新型コロナウイルス感染拡大期にあたる2020年6月11日（5.89％安）以来の大きさだった。2月19日につけた最高値（6144.15）からの下落率は12.17％安となっている。

エヌビディアは7.81％安で7か月ぶりの安値　マグニフィセント・セブンが総崩れ

S&P500への影響度が大きい「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の株価もそろって下落。エヌビディアの株価（NVDA）は前日比7.81％安の101.80ドルで、2024年8月7日（98.91ドル）以来の低さだった。またアップル（AAPL）は9.25％安となり、2020年3月16日（12.86％安）以来の下落率。アマゾン・コム（AMZN）は8.98％安、メタ・プラットフォームズ（META）も8.96％安となっている。さらに電気自動車（EV）大手テスラ（TSLA）は5.47％安、アルファベット(GOOGL)は4.02％安、マイクロソフト（MSFT）は2.36％安だった。

相互関税がトランプショックに　VIX指数は30台まで急上昇

3日の株式市場にショックを走らせたのはトランプ氏が2日夕方に発表した相互関税。世界各国からの輸入品に一律10％の関税を課したうえで、各国・地域別の上乗せ関税も課すという厳しい内容だった。企業のサプライチェーンの混乱や米国内の物価上昇、消費の縮小などが米国の景気後退の可能性を高めている。

こうした中、3日の金融市場ではウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（VIX）が急上昇した。シカゴ・オプション取引によると、3日のVIXの終値は30.02で、前日比39.56％高。2024年8月5日（38.57）以来の高さとなった。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど、今後の値動きが激しくなることへの警戒感が高いことを示す。

FRBの利下げ見通しは急拡大　長期金利は5か月半ぶりの低さ

米国の景気後退への警戒は米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ見通しを急速に強めている。CMEグループのデータによると、FRBが次回5月6、7日の連邦公開市場委員会（FOMC）で利下げすることについて投資家の動向から算出される確率は、日本時間4日午前11時段階で33％。前日の9％程度から跳ね上がった。年内の利下げが4回以上になる確率は63％程度と見積もられ、やはり前日の37％程度から大きく上昇している。

FRBの利下げ見通しの強まりは米国の長期金利（10年物国債利回り）の低下としてもあられた。ブルームバーグによると、3日のニューヨーク市場での終値は4.030％で、2024年10月16日（4.014％）以来の低水準。金利水準の低下は株式の投資先としての魅力を相対的に高める材料ではあるが、景気後退の恐れが要因とあって、S&P500の値上がりにつながるとの機運は起きていない。

トランプ氏は半導体関税も示唆　3月雇用統計もS&P500の見通しを下押しか

S&P500の今後の見通しをめぐってはさらなる波乱も考えらえる。トランプ政権は2日発表の相互関税では半導体などについては対象外としたものの、米メディアによると、トランプ氏は3日、記者団に対し、半導体への関税について「極めてすぐに始まる」と述べており、衝撃が深まる可能性がありそうだ。トランプ氏は3月24日の段階でも半導体や木材について関税の検討を進めていることを示唆していた。

また4日午前8時30分（日本時間4日午後9時30分）に発表される3月雇用統計も波乱要因となりえる。ブルームバーグがまとめた市場予想では非農業部門の就業者数が前月比14.0万人増になるなどと予想されているが、市場見通しよりも弱い結果が出ればS&P500は下押しされそうだ。

一方、米国の労働市場をめぐっては3日に発表された3月23－29日週の新規失業保険申請件数が21.9万件で、市場予想（22.5万件）を下回った。このため3月雇用統計も堅調な結果になる可能性もあるものの、相互関税がもたらしたショックの中では、S&P500の反発につながる期待は低いともいえそうだ。