米国株にトランプ不信　S&P500四半期下落　年末予想引き下げ相次ぐ

アメリカのS&P500は1-3月期に4.59％安　年間でも値下がりの兆候か

S&P500（SPX）の3月31日の終値は前週末比0.55％高の5611.85。直前の3営業日続落での下落幅の6分の1程度を取り戻した。2024年末比では4.59％安の水準で、1-3月期としては、米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げが始まった2022年1-3月期（4.95％安）以来の下落となる。1957年から2024年の68年間のデータを振り返ると、S&P500の1-3月の下落は合計26回で、このうち15回は年間の下落につながっている。同じ期間中、S&P500が年間で下落したのは19回に留まるだけに、嫌なデータといえそうだ。

エヌビディアは1-3月期に19.29％安　マグニフィセント・セブンがそろって下落

S&P500への影響度が高い「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手ハイテク7社の株価も1-3月期はそろって下落した。株式市場での人工知能（AI）ブームを象徴する銘柄であるエヌビディアの株価（NVDA）は1-3月期に19.29％安。米国政府による半導体輸出規制の見通しが不透明なことなどが重荷となっている。またエヌビディアの半導体を大量に購入するなどしてAI投資を進めてきたアルファベット（GOOGL）は1-3月期に18.31％安、アマゾン・コム（AMZN）も13.28％安に沈んだ。さらに電気自動車（EV）大手のテスラ（TSLA）は、EV販売への逆風が強まる中、株価は1-3月期に35.83％安となっている。

S&P500の年末目標の引き下げ相次ぐ　ゴールドマン・サックスは5700を予想

こうした中、金融市場ではS&P500の2025年の見通しに対する不安が膨らんできた。ブルームーバーグによると、ゴールドマン・サックスのストラテジストは31日、S&P500の2025年末の目標水準を5700とし、直近の予想（6200）から引き下げた。バークレイズのストラテジストも26日に年末目標を5900としている。28人のストラテジストの年末目標の平均は6412程度で、2024年末の段階で見込まれていた6508程度から低下。依然として年間9％程度の上昇が見込まれている形だが、弱気な見方が徐々に増えてきているようだ。

S&P500への不安の根源はトランプ氏の高関税政策だ。トランプ氏は3月12日に鉄鋼やアルミニウム輸入に対する25％を関税を発動させたほか、中国からの輸入品には20％の追加関税に加え、中国がベネズエラから石油などを輸入していることを理由とした25％の追加関税も課す構えだ。さらに26日には自動車輸入に対する25％関税を4月3日に発動するとも発表しており、高関税が物価上昇や消費の後退につながる懸念を意に介さない姿勢にみえる。

S&P500の値動きはトランプ氏の1期目とは様変わり　投資家の緊張感が続く

この結果、2025年のS&P500の値動きはトランプ氏の前回の大統領任期の1年目にあたる2017年とは大きく異なる。2017年のS&P500は1月に1.79％高、2月に3.72％高となった後、3月は0.04％安の下落で踏みとどまった。一方、2025年は1月こそトランプ氏による規制緩和や減税路線、AI投資などへの期待から2.70％高と好調だったものの、2月は1.42％安、3月は5.75％安と、値下がりが加速している。

このため米国の株式市場では緊張感が続く。シカゴ・オプション取引所によると、ウォール街の「恐怖指数」と呼ばれるVIX指数（WTI原油）の31日の終値は前日比2.91％高の22.28で、13日（24.66）以来の高水準だった。VIXはS&P500のオプション取引の動向から算出され、値が大きいほど、今後の値動きが激しくなることへの警戒が強いことを意味する。

相互関税や3月雇用統計などがS&P500の見通しを左右

こうした中、S&P500の今後の見通しが引き続きトランプ氏の動向に左右されることは間違いない。トランプ氏は4月2日に米国製品に関税を課している国からの輸入品を対象とした「相互関税」を発動させる予定。具体的な制度の内容や税率は依然として不明だが、厳しい内容になるとも報じられている。

また、これに先立つ1日には米サプライマネジメント協会（ISM）が3月の製造業景況感指数（PMI）を公表。3日には同じISMによる非製造業PMIの発表や、米労働省による週次の失業保険関連統計の発表も控える。さらに4日発表の3月雇用統計は金融市場の注目度がひときわ高い。前回の2月雇用統計は労働市場が市場見通しよりも弱いことが示されていただけに、3月雇用統計でも同様の結果が出ればS&P500が大きく下押しされることも考えられそうだ。