S&P500下落懸念　エヌビディア決算に失望感　トランプ関税もリスク

エヌビディアは決算発表後、時間外取引で株価が下落　主な半導体株も値下がり

エヌビディアの2024年11月-2025年1月期決算は成長減速を印象づける内容。AI開発向け半導体システム「ブラックウェル」は収入増に貢献しているが、粗利益率の低下という反動も生んでいる。エヌビディアの株価（NVDA）は26日の時間外取引で直前の終値から1％超安い水準で取引され、27日以降の株価の見通しには不安がある。

株式市場でのAIブームを象徴するエヌビディアへの期待の低下は他の半導体企業の株価にとっても逆風だ。26日の時間外取引では、アドバンスド・マイクロ・デバイセズの株価（AMD）が直前の終値から0.4％程度の値下がり。クアルムコム（QCOM）や半導体製造装置のアプライド・マテリアルズ（AMAT）の株価は0.3％台の下落となった。S&P500構成銘柄ではないものの、英半導体大手アーム・ホールディングスの株価（ARM）も0.6％超値下がりしている。一方、ブロードコム（AVGO）は0.5％増と健闘した。

大手ハイテク株は決算発表から株価が下落　テスラは25％安

26日の時間外取引ではAI開発やサービス体制の強化のためにエヌビディアの半導体を購入してきた大手ハイテク企業の株価はまちまちの値動きだった。ただし投資家は各社のAI関連サービスが投資に見合うだけの収益を生むかについて厳しい目を向けており、株価の見通しは悪い。26日の各社の株価の終値をそれぞれの決算発表直前の水準と比較すると、テスラ（TSLA）は25.26％安、アマゾン・コム（AMZN）は10.25％安という不振ぶりだ。14日まで20営業日続伸を記録したメタ・プラットフォームズ（META）も10-12月期決算を発表した1月29日を起点とすれば、0.41％安となる。

アメリカのS&P500に高関税政策不安　トランプ氏はEUへの25％関税に言及

こうした中、S&P500（SPX）の見通しには不安がつきまとう。26日の終値は前日比0.01％高の5956.06。5営業日ぶりの反発だが、ほぼ横ばいといえる水準だ。午後になってトランプ氏がEUからの輸入品に高関税をかけると発言したことが伝わり、上げ幅が縮まっていった。ブルームバーグによると、トランプ氏は26日、ホワイトハウスで記者団に対して、EU製品への関税は「25％になる。自動車などにかけられる」と言及。「まもなく発表することになる」とも述べた。

こうした中、26日の金融市場では長期金利（10年物国債利回り）の低下が進んだ。ブルームバーグによると、ニューヨーク債券市場での終値は4.255％。6営業日連続で前日よりも低くなり、2024年12月10日（4.227％）以来の低水準となった。長期金利の低下は株式の投資先としての魅力を高め、見通しを明るくする要因ともいえる。

米国経済の見通しに不安　10-12月期の個人消費の下振れならS&P500下落も

ただ、長期金利低下の背景には米国経済の悪化が不安視されているという事情もある。1月の小売売上高や中古住宅販売件数が市場予想を下回ったことなどが要因だ。米国経済が弱まれば企業業績の悪化を通じて失業率の増加などを招くことも考えられ、米連邦準備制度理事会（FRB）が雇用を維持するための利下げに追い込まれる筋書きもありえる。CMEグループによると、FRBの年内の利下げが2回以上になることについて投資家の動向から算出される確率は、日本時間27日午後1時現在で77％程度。1週間前にあたる20日段階での47％程度から大きく上昇している。

このためS&P500の今後の見通しをめぐっては米国の経済指標の重要度が増す。27日午前8時30分（日本時間27日午後10時30分）に発表される2024年10-12月期GDP改定値で、個人消費が下方修正されるなどした場合には投資家心理は冷え込むことになりそうだ。27日には週次の失業保険関連統計も発表される。

PCE物価指数が上振れなら投資家不安が高まる見通し　FRBの利下げ困難に

また28日午前8時30分（日本時間28日午後10時30分）に発表される1月の個人消費支出（PCE）物価指数では、物価上昇率が上振れた場合に投資家の不安が強まる可能性がある。物価上昇鎮静化が遠のけば、今後、経済悪化が表面化してFRBが利下げの必要性に迫られた場合、利下げが物価上昇を再燃させるおそれとの板挟みになることが想定されるためだ。ブルームバーグがまとめた事前予想によると、1月PCE物価指数の伸び率は、総合指数で前年同月比2.5％、食品とエネルギーを除いたコア指数で2.6％と予想されている。

エヌビディア決算がS&P500の起爆剤となる見込みが薄れる中、S&P500の見通しには不安定さがつきまといそうだ。