米国株の回復一転　S&P500が3週ぶり下落　日経平均も不安再燃

アメリカの株式市場の不調が深まってきた。S&P500種株価指数は8日の終値が1週間前比で1.3％安。8月後半の回復基調を維持できず、3週ぶりの週次マイナスとなった。これまで株価の足を引っ張ってきた長期金利の上昇が原油高で後押しされたうえ、米中対立といった新しい不安材料も注目されており、先行き不透明感が増している。また、米国株の不調を受けて、日経平均株価もやはり3週ぶりの週次マイナスを記録。日本経済に対する不安も再燃しており、株価の先行きに影響が出そうだ。

アメリカの株式市場は8月下旬の回復基調を保てず

S&P500（米国500）の8日の終値は前日比0.14％高の4457.49。1週間前比では1.29％安となった。米国経済をめぐっては8月後半、2023年4-6月期の成長率が下方修正されたことや労働市場の弱まりを示すデータが経済過熱の和らぎを感じさせ、S&P500は上昇していた。しかしレイバー・デー（9月4日）の休日明け以降は好調な流れを維持できなかった形だ。一方、日経平均（N225）の8日の終値は3万2606.84円で、1週間前比0.32％安。こちらも3週ぶりの週次マイナスだった。

米国株の雰囲気を一変させたのは長期金利（10年物米国債）の再反発だ。長期金利は8月末に4.091％まで下がっていたが、8日のニューヨーク債券市場では4.260％で取引を終了。サウジアラビアの減産延長を背景にした原油高が物価上昇を招き、米連邦準備制度理事会（FRB）が利上げに踏み切る可能性が増すとのシナリオなどが意識された。

アップルの業績が中国政府の動きで下押しの可能性

また、このところの株価下落はアップルの業績不透明感の影響も受けている。米紙ウォールストリート・ジャーナルは6日、中国政府が政府職員に対してアップルの主力製品であるiPhone（アイフォン）などの外国製端末を仕事で使わないように指示したと報道。中国はアップルの主要市場のひとつであることから、株式市場で不安が広がった。

アップルの株価（AAPL）の8日の終値は178.18ドルで、報道前の5日比で6.1％下落。アップルが12日に毎秋恒例の新製品発表会を控える中での打撃となった。アップルの不振は他のハイテク株にも波及し、S&P500の情報技術セクター指数の8日の終値は1週間前比で2.3％安。資本財セクターや素材セクターとともにS&P全体を押し下げた。中国政府のアップルに対する締め付けが米中の経済関係のさらなる悪化に至るリスクが材料視された。

日経平均は1600円超の値上がりから反転

こうした中、日経平均の動きも揺れている。日経平均は8月後半、米国株の復調と足並みをそろえて上昇。8月28日から9月6日までは8営業日連続で、合計1600円超の値上がりを記録した。しかしアップルのニュースを受けた7日は249円安、8日は384円安と大幅な下落に見舞われ、週次のマイナスにつながった。

日本経済をめぐっては独自の悪い材料もでている。8日に発表された7月の日本の実質賃金は前年同月比2.5％減で、2か月連続でマイナス率が拡大。同じ日に発表された4-6月期GDP改定値では、企業の設備投資や個人消費の減退が実質成長率の下方修正につながった。いずれも日本国内の経済活動の弱まりを感じさせる、株価を下押しする材料だ。

今後、FRBが物価上昇の沈静化を目指して政策金利を高止まりさせ、米国の経済活動が冷えていけば、日本企業にも輸出の停滞などの形で悪影響が及ぶ。日経平均の先行きにも改めて不透明感が増しているようだ。