アップル、iPhone販売伸びるか　1日決算　駆け込み需要で上振れも

アップルの2025年1-3月期決算は総収入の伸びがペースダウンの見通し

アップルは米国東部時間1日午後5時（日本時間2日午前6時）から決算会見を開く。ブルームバーグがまとめた事前予想によると、アップルの1-3月期の総収入は前年同期比3.8％増の941.66億ドルになる見通し。1株当たり利益（EPS）は5.2％増の1.61ドルになるとみられている。予想通りになれば、総収入の伸び率は2024年7-9月期の6.1％増をピークとして2四半期連続での減速。1株当たり利益も同様に2四半期連続で成長がペースダウンすることになる。アップルは直近21回の四半期決算のうち2回で総収入が市場予想を超えられなかった。1株当たり利益では1回、市場予想を下回っている。

アップルの株価は最高値から21.01％安　2025年の株価は失速　

アップルの株価（AAPL）の23日の終値は204.60ドル。2024年12月26日の最高値（259.02ドル）から21.01％安となっている。2024年末との比較では18.30％安だ。2023年は48.18％高、2024年は30.07％高となって好調さを維持してきたが、2025年の株価は失速している。

ブルームバーグによると、直近の株価と今後12か月の予想収益から算出される株価収益率（PER）は23日時点で27倍程度。前回(2024年10-12月期)の決算発表があった1月30日時点の31倍程度から、割高感が和らいでいる。アナリストが提示する目標株価の平均は235.95ドルで、現状よりも15％ほど高い。60人のアナリストのうち、36人は買い、20人は維持、4人は売りを勧めている。

アイフォンに駆け込み需要か　販売金額のプラス復帰も

アップルの1-3月期の業績はトランプ氏の高関税政策で揺れている可能性がある。主力製品のアイフォンは中国が主要な生産拠点で、トランプ氏が3月までに発動させた中国製品への20％関税の対象。アップルがいずれはアイフォンを値上げするとの思惑が米国内での駆け込み需要につながっていれば、1-3月期の販売が上向いていることも考えられそうだ。10-12月期のアイフォン販売額は前年同期比0.8％減だったが、プラスに復帰している可能性がある。

実際、民間調査会社IDCが14日に発表した1-3月期の世界のスマートフォン出荷台数の速報値では、アップルは前年同期比10.0％増とされた。IDCはアップルの出荷台数は1-3月期として過去最高だったと指摘。アップルが米国内で在庫を積み増しているだけでなく、流通業者が品不足や値上げへの不安を強めている他の地域への出荷も増えていると分析している。

トランプ氏はスマホに個別関税の可能性　4-6月期の業績の見通しは？

ただ、駆け込み需要や流通在庫の積み増しでアップルの総収入が上振れたとしても投資家に好感されるとは限らない。特殊要因による収入増はその後の反動を生むことは確実だからだ。またトランプ政権は4月5日以降に発動した中国製品への125％にも上る相互関税についてスマホを例外扱いとしつつも、別枠での個別関税を課す可能性がある。トランプ氏は一方では、中国との対立の解消にも言及しているが、見通しは不透明だ。

このためアップルの株価の見通しは、1日の決算会見で4-6月の業績についてどのような見通しが示されるかが重要になりそうだ。駆け込み需要の息切れや、積み上がった流通在庫が今後の販売を下押しする可能性が感じられれば、株価には下押し圧力がかかることも考えられる。